2016年12月28日水曜日

爪のことフットケア外来のこと

歩いていて、

足のアーチを生かした重心移動ができないと、
爪に上から適度な力がかからないことから

「巻き爪」「陥入爪」(かんにゅうそう)等になる危険がでてきます。


爪が皮膚に食い込んで痛くなり歩行に支障を来すのです。


また人は本来、爪があることで、指に力を入れて歩くことができています。

その爪の伸び方が適切でないと、転倒しやすくもなるのです。

 
特に高齢者は一度転倒すると、骨折を機に寝たきり状態となったり、その恐怖心から家に閉じこもったりして、衰弱するケースもあります。

健康寿命を縮めてしまいかねませんので、転倒時などは専門家の診断を受けましょう。

医療行為としてのフットケアは、
足や爪の変形のほか、たこ・うおの目等の皮膚の病気にも対応しています。

ただ、足に壊疽が起こり得る、糖尿病の患者以外を対象としたフットケア外来のある医療機関はごくわずかです。

「フットケア指導士」等の資格を持つ医療従事者もいますが、まだ十分に活躍できていないのが課題といわれています。

2016年12月18日日曜日

海洋ゴミの問題②


海洋ゴミの人体への影響については、
今の現時点では、一応「ない」と考えられている。


マイクロプラスチック浮遊数が世界有数の東アジアの海域でも、海水1トン当たり3~4個程度なのだ。

海水浴をしたり、魚を食べて影響か出るという段階ではないのだ。

 
ただ、研究者の多くは海洋ごみの今後の増加を懸念している。

生態系への影響が確認されたのは実験室内の話だが、それが自然界での影響が確認されてからでは、もう手遅れだ。

プラスチックは分解されないし、細かくなってしまったら回収できないのだ。

浮遊する濃度が増え続けたら、人体への影響が現実のものとなる可能性はある。


現状は、最悪のシナリオを考えつつ、研究・予測している段階だといえる。


解決には、何が必要なのでしょうか。


現在の文明はプラスチックに、よって立っている側面がある。

もちろん、プラスチックを使わないのが理想だが、そういうわけにもいかない。

プラスチックがない産業構造も考えにくい。だから、一筋縄ではいかない難しい問題といえる。
 
あえて言うなら、「使わなくてよいプラスチックは使わない」という社会構造の変革が必要なのだ。


しかし、それは、文明の変革といってもよいでしょう。

例えばビニール袋やペットボトルなど、使い捨てが前提のプラスチック製品は「本当に必要なのか」というところから始めて、必要最小限のプラスチックしか使用しない社会構造を築かなくてはならない。

具体的な事例としては、米カリフォルニア州ではレジ袋の規制が始まっている。

根本的な解決に直結するわけではないが、こうした先例を徐々に広げるしかないのだ。


プラスチックの便利さを手放すには、覚悟が要求される。

社会の共通認識を世界的に育むという文明の「体質改善」が重要となってくる。

ポイ捨てがマイクロプラスチックを生み出す、との意識を広げる必要があるからだ。

この点では、教育が果たす役割は非常に大きいといえる。


専門家やNGO、産業界などの意見を踏まえ、必要があれば大胆な法規制を世の中のコンセンサスを得た上で進めることが求められる。

海洋ゴミやマイクロプラスチックは国境を越えて移動するので、マイクロプラスチックの多い東アジアの海域調査では、日中・日韓など国をまたいでのリサーチが必要である。


関連参照

2016年12月8日木曜日

海洋ゴミの問題①



世界や日本における漂流・漂着している海洋ゴミの問題はすでに世界的課題となっている。

実際、世界のプラスチック生産量が急増する中、2010年時点で480万~1270万トンのプラスチックが海に流出しているというのだ。

2015年にドイツのエルマウで開かれた先進7カ国(G7)首脳会議では、プラスチックゴミによる海洋汚染が世界的課題となっていると初めて首脳宣言に明記されている。


また、今年5月のG7伊勢志摩サミットでも海洋ゴミへの対処が再確認されてもいる。


特に、人口の多いアジアでは多くの海洋ゴミが発生しているのだ。
陸上から海洋に流出したプラスチックゴミの発生量は、中国を筆頭に、トップ10のうち6力国を東アジアと東南アジアの国が占めている。

どうしてこれらの国々なのか?

それは、消費が多く、廃棄やリサイクルのシステムもそれほど整っていない、ということが背景にある。


では、日本は、というと30位で国内から流出するゴミの量は比較的少ないが、東アジアの海流の下流に位置し、大量のゴミが漂着してきているという。その7割がプラスチックゴミなのだ。


プラスチックゴミは、壊れにくく水に浮くため、生活圏から川などを経由して海流に乗り、遠くの海岸などへ運ばれている。


プラスチックは紫外線や寒暖差などで、もろく細かくなり、波にさらわれて海を漂う。

こうしてできた5ミリメートル以下のプラスチックゴミは、「マイクロプラスチック」と呼ばれている。


下水処理をすり抜けて自然環境に流出していて、日本周辺海域におけるマイクロプラスチックの数は、平均的な世界の海の27倍に上るという報告もある。


では、マイクロプラスチックは生態系に影響を与えているのか?

マイクロプラスチックに関しては研究者の中でも、ここ5年で関心が急速に高まってきているという。


最近では、エピやカニ、市場で売られている魚といった海洋生物、海鳥などからマイクロプラスチックが発見されたという報告が増えているからだ。

世界中の海に漂うマイクロプラスチックが、生態系の中に入り込んでいるのは確かだといえる。
 
ただ、これが生態系への影響がある否かは、まさに研究の真っただ中である。

あまり影響がないという論文がある一方、例えば東京農工大の高田秀重教授のグループは、室内実験を通して、マイクロプラスチックに付着した有機汚染物質が生態系に蓄積される可能性を指摘した。
 
あるいは、マイクロプラスチックをプランクトンや稚魚などの魚介類が食べると、成長阻害や生殖障害が起こるという研究もある。


プラスチック自体は栄養でも毒でもなく、大型の生物が食べる分には問題ないが、小型の生物が食べると無駄なエネルギーを消費してしまうためだ。

海洋ゴミの問題は、どこか心の隅にでも置いておくことが必要なのだ。


関連参照

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2016年11月12日土曜日

座る時間と肩こり・腰痛

あなたは1日何時間くらい座っていますか?

1日じゅうパソコンに向かって仕事をしているオフィスワーカーは、1日6時間以上座っているといわれています。

最近では、オフィスワーカーでなくとも、家で座りっぱなしという人が多く、学生や家庭の主婦でさえ、昔に比べれば座りっぱなしの時間が増えています。

そういう人が陥りゃすいのが、慢性的な運動不足と腰痛や肩こりです。

「座りっぱなしの時間が長いと、生活習慣病のリスクが上がる」という研究結果が報告されて話題になったことがありましたが、肩こりや腰痛も、いまや立派な国民病となっています。

厚生労働省の調査でも、日本人が抱える自覚症状の第1位と第2位は、男女ともに肩こりと腰痛が占めています。

2013年に発表された
米ワシントン大学と東京大学などによる共同研究「2010年の世界の疾病負担研究」では、
「日本人の健康長寿の最大の脅威」は意外にも腰痛だったというセンセーショナルな結果が報告されているくらいです。

残念ながら、肩こりや腰痛については、これほど医学が発達している現在でも、その発症メカニズムや治療法は明らかになっていません。

ただ、座りっぱなしで動かない時間が長い人ほど、運動不足、猫背などの悪い姿勢、長時間同じ姿勢をとることによる筋肉の緊張、関節への負担、血流の悪化などが顕著となっていくのはたしかです。

そして、そこへ拍車をかけるのが、加齢による筋肉量の減少です。

加齢で筋肉量が減少してくると、体を支える力が弱まって骨や関節に負担がかかり、それだけでも肩こりや腰痛になりやすくなってきます。

40代以降に屑こりや腰痛に悩まされる人が増えるのも、加齢による筋肉量の減少と無関係ではないでしょう。
 
寝たきりも困りますが、先ほどの研究報告でもいわれているように、肩こりや腰痛も健康長寿にとつての脅威です。

筋肉を鍛えることによって症状をある程度抑えられますから、ウォーキングなどで全身の血流をよくするとともに、少しきつい筋トレをして筋肉を強化していきましょう。

腰痛は、大腰筋をはじめ、人腿直筋、人腿筋膜張筋などを鍛えると効果的で、ここを鍛えることで肩こりも緩和されるといわれています。

いずれも、加齢で衰えていく筋肉ですから、これらを中心に筋力を鍛えていきましょう。

寝る前は自律神経のひとつである副交感神経が優位になって緊張した筋肉がゆるみやすくなっていますから、寝る前に行なうとより効果的です。

いま腰痛や肩こりなどをもっている人は、むしろ将来の筋肉の衰えを防ぐチャンスだと思って筋トレにチャレンジしていきましょう。


関連参照

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2016年10月4日火曜日

コンピュータープログラミング教室が盛況だ。

2020年度に小学校で必修化される「プログラミング」.

プログラミングとは、コンピューターに対して、人間の意図通りに動作するように命令すること。

そのコンピューターのプログラミングを子供がたのしみながら学ぶ民間の教室が増えていると全国紙にでていました。

2020年度には、小学校で必修化される予定で、今後、民間の教室もさらに増えそうだ。


そんな中、都内の駅ビルの一室で小学生約60人が、パソコンの画面を真剣に見ながら、マウスを動かしていた。

1,2年生が取り組むのは、初心者向けプログラミングだ。

小学2年の女児(8)が作っていたのは、
雲にいるサルをオウムが助けるというコンピューターゲーム。

「X座標を10ずつ変える」
「~まで待つ」

などと書かれたブロックをパソコン画面上で並べて、サルやオウムの動きを決める。
 
専用言語は英語で、命令するものが多く、そのための専門家がいる。
 
しかし、近年は、ブロックを並べたり、絵を描いたりして命令することができるようになり、初心者でも気軽にできるようになってきた、という。

この教室は、教育企業「シーエーテックキッズ」が2013年から展開しているもので、小学生を対象に東京や大阪、福岡など全国8か所に教室がある。

この女児は、7月からこの教室に通い始めた。

「キャラクターを選んだり、大きさを変えたり、自分の好みで作るのが楽しい」と話している。
母親(48)は「IT(情報技術)の分野に、進んでほしいというわけではないが、将来何かの役に立てばいい。習い事の一つです」と話す。

 
本格的なプログラミングを学ぶ中高生もいる。

教育企業「ライフイズテック」の教室に通う千葉県浦安市の中学3年生(14)は、
自閉症で言葉のコミュニケーションが難しい人たちのだめのアプリを今年6月に開発し、ソフトの配信サイトに公開したという。

自閉症の人が意思を伝えるだめに使う「絵カード」をタプレット上に表示できるようにしたという。

こうした小中高生を中心にしたプログラミングの教室を開く企業団体は全国で40以上ある。
東京など大都市が中心だが、中には地方でスクールを運営するところもある。

アイルランドに本部がある非営利団体が展開する「コーダー道場」は、
7~17歳を対象にプログラミングを無料で学べる教室で、東京、大阪、奈良など日本に約50か所あり、ボランティアが自主的に運営している。
 
また、発表の場も増えている。

角川アスキー総合研究所などは、今年初めて、プログラミングの小中学生向け全国大会を開催している。

発表の場を作ることで、関心を高めるのが狙いだ。
国も今後、プログラミング教育に力を入れる方針で、2020年度に小学校で必修化する方針だ。

ただ、教育現場ではプログラミングを教えるノウハウがないため、民間の企業や団体などとの連
携が課題になりそうだ。

NPO法人CANVAS(東京)は、これまでに約120の自治体や学校、団体と連携して、指導者研修やワークショップなどを行ってきた。
同団体理事長で、慶応大学准教授の石戸奈々子さんは、
[プログラミングを学ぶというより、試行錯誤しながら新しいものを作り出す力や論理的な思考などを学んだり身に付けたりすることが大切」と話している。
 
ようやく目に見える感じで動き出した「プログラミング教育」

論理的な思考を育む機会にもなるはずで、今後の展開が楽しみである。


関連参照

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2016年9月19日月曜日

「ドローン」を活用した公共工事

日本政府は、民間企業が公共工事を受注した場合に、測量や設計などに小型無人機「ドローン」を活用することを実質的に義務化する。

「未来投資会議」で表明し、今年度中に実現に向けて具体的な計画をつくる。

これは現場作業員の不足が深刻化するなかで、ドローンを使った最先端の工事を通して、効率化や省人化を図るという。

政府は国発注の3億円以上の公共工事を対象にドローンなど先端機器の義務化している。

これを地方自治体が発注する工事にも広げる。

ドローンを建設工事に活用すれば地上で行う測量に比べて現場の地形データを短時間にえることが出来る。

そのデータはコンピュータによる設計、施工計画に活用され、通信機能付きの建設機械があれば自動の作業が可能になる。

効率化で工期が縮まるだけでなく作業員の数も少なくて済む。

建設業界では現場作業員の高齢化などが進み、2025年に130万人の働き手不足が見込まれて
いる。

先端技術を導入することで「3K」のイメージを変え人手不足の解消にもつなげることも期待されている。

その一方、地方の業者がドローンや高機能の建設機械を導入することが要求されるため、政府は
あおの対策のために税制や金融などの面からの支援を行うことを検討している。



関連参照

「ドローンの時代」
ドローン宅配
漁業被害減少にドローン活用

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2016年9月9日金曜日

「プログラミング教育」のはじまり。

総務省は9月から、コンピューターを使った「プログラミング教育」の授業を、全国の小中高校など約20校で試験的に始めるという。

プログラミング教育は2020年度から小学校で必修となることか決まっており、指導方法などの課題を洗い出す考えだ。

プログラミング教育は、情報技術(IT)分野の人材育成などが狙いで、2020年度に小学校で必修となり、中学校、高校でも21年度以降に拡充される。

モデル校では、放課後や土日を使ったプログラミング教育の課外授業を行う。

たとえば、徳島県の小学校で、郷土芸能の人形浄瑠璃風のロボットをプログラミングで動かす体験をするという。

山口市の小学校では、3Dプリンターで作ったロボットを動かす授業が行われる。
  
プログラミング教育の開発や指導者の育成などの準備は十分に進んでいないのが実情で、必修化を巡り、教員らには混乱を懸念する声もある。

総務省はモデル校での取り組みをインターネット上に蓄積し、効果的な指導法を確立する材料としたい考えだ。

総務省は2017年度までにモデル校を倍増し、プログラミングの能力に秀でた児童や生徒向けの授業も実験的に行うとしている。

17年度予算の概算要求などに6億円を盛り込んだ。


関連参照
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人型ロボット