2015年12月27日日曜日

新しいゴムの木を探せ 

新たなゴムの木探せ、と言うタイトルで新聞にでていました。
どんな事情があるのか、ちょっとみてみました。 

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日本のタイヤ大手各社が、
「ゴムの木」に代わる新たな植物を原料とする天然ゴムの実用化を進めている。

まず、新興国でのタイヤの需要が高まっている影響などで、天然ゴムの世界消費量は20年間で2倍以上に増えた。

だがしかし、原料の樹木は熱帯で育つため、東南アジア産に偏っており、今後、調達不足に陥る懸念があり、各社は原料の多様化を探っている、というのだ。
 
ブリヂストンは10月、北・中米の乾燥地域で育つ低木「グアユール」を使った試作タイヤを発表した。
走行性能や強度などは、従来のタイヤとほどんど差はなかったという。

2013年、米アリゾナ州に114なの研究農場を設け、14年には加工研究施設も開設した。

ゴムの成分を取り出す加工の手間や費用、量の確保などの課題を解決しつつ、20年前半の実用化を目指す。

津谷正明CEO(最高経営責任者)は「いずれ石油や天然ゴムの価格が安い状況は変わり、環境に対する意識も高まってくる。代替素材の開発は非常に重要だ」と説明する。
  


「ダンロップ」ブランドなどを展開する住友ゴム工業も、ゴムノキの代替素材として、温帯地域に育つ中央アジア原産のキク科の植物「ロシアタンポポ」を使う研究を始めた。

根からゴム成分が採取できるという。


コンチネンタルタイヤなどの海外メーカーも研究している。
 

世界のタイヤ需要は、新興国の車販売の増加などで年約4%成長するとの試算もある。

住友ゴムは「タイヤ需要が拡大する中で、天然資源の有効活用を進める」としている。
 
タイヤは一般的に、植物由来の天然ゴムと、石油から作る合成ゴムを組み合わせて作る。

天然ゴムは合成ゴムに比べて強度や耐摩耗性で優れており、タイヤには欠かせず、使用量は増える傾向にある。
 
天然ゴムの生産量は年間約1100万トンで、9割がタイヤ向けなのだ。

現在、「ゴムの木」と呼ばれるパラゴムノキの樹液で作るのが主流となっている。

生産地域は、熱帯のタイやインドネシアなどの東南アジアが約9割を占める。

ただ、消費量の伸びに比べ、耕作面積はすでに広げられる余地がなく、病害などの課題もある。

生産地の偏在により、災害や紛争などで、調達が滞る懸念もあるという状況・事情があるようだ。


関連参照

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2015年12月25日金曜日

遺伝子の改変は自粛する

ゲノム編集に関する国際会議について。
12/13の読売新聞の報道から。

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遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」と呼ばれる技術の発展を受け、米中欧の研究者らが参加した国際会議が2015年12月初め、ワシントンで開かれ、倫理問題を中心に議論した。

「遺伝子を改変した受精卵で子供を作ることは、
安全性の議論などが不十分であり無責任だ」

として自粛を求める声明を発表した。


一方、基礎研究レベルでの受精卵の遺伝子改変は倫理的な問題などを十分に検討した上で、妊娠につなげないことを条件に認めた。


ゲノム編集は、これまでの組み換え技術よりも遺伝子を狙い通りに改変できる。

すでに、エイズなどの治療で臨床応用が始まっている。

一方、受精卵の遺伝子を改変した場合、影響が世代を超えて広がることから懸念が高まっていた。


生殖目的での利用についての「声明」は、

①遺伝子改変か環境などとの相互作用で逆に悪く作用する恐れがある
②改変遣伝子が人類集団に広まったら取り除くことが難しい
③能力改善に使われるとしたら社会的な不平等を広げる可能性がある

などの課題は指摘している。


また、生殖目的ではなく影響が次世代に伝わらない臨床応用は、患者の治療効果やリスクなどを踏まえて実施していく方向である。


関連参照:
ゲノム編集の凄さ-1
ゲノム編集の凄さ-2

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2015年12月20日日曜日

ちびまる子の時代の食事へ帰れ

日本食も、時代とともに変化しているが、中でも1975年(昭和50年)頃の食事が最も健康的だ、というお話です。

ちょうどアニメ「ちびまる子ちゃん」の時代なのである。

昔ながらの和食の良さに、ちょっと洋食が加わって、食材や調理法が豊かになったのがポイントだと、12/20の読売新聞が伝えている。

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東北大の都築 毅(つず き つよし)・准教授(食品機能学)らは、
実際の料理を凍結乾燥して、ネズミに食ぺさせる手法で、
どんな食事が健康に良いか調べた。

この手法は、一つ一つの食材や栄養素ではなく、食事全体を評価できるのが特徴といえる。

現代の日本食と日本食と米国食を比較すると、ハンバーガーやフライドチキンなどの米国食に比べて、
日本食は内臓への負担が少なく、糖や脂肪の代謝を促進して、健康的であることを確かめられた。

ただ、一口に日本食といっても、この50年で大きく変化している。
どの時代のどんな日本食が健康に良いのか?

都築さんらは、国民健康・栄養調査などのデータをもとに 現代(2005年)、1990年、75年、60年の1週間分の食事を再現して、ネズミに4週間食べさせ比較した。


それぞれの食事は

①現代は、欧米の影響を受けた献立が多く、脂質の割合が高い
②90年は現代と大きな差はないが、カロリーがやや少ない
③75年はご飯中心で、欧米の影響を少し受けている
④60年はご飯の割合が非常に大きく、魚介類が主なたんぱく源

という特徴が見られた。

ネズミの脂肪の蓄積量は、75年が最も少なく
肝臓の遺伝子の働きを調べたら、糖や脂肪を代謝する働きが高まり、ストレスが軽減していた。

次に老化の影響が出やすいネズミに、それぞれの日本食を一般飼料に混ぜて飼育したところ、
75年のネズミは58週齢まで長生きし、現代は49週齢、90年は54週齢、60年は52週齢だった。
がんの発症も75年が最も少なかったのだ。

48週齢の時点で、動きや毛づやなどを比較したところ、
75年が最も若々しく、記憶カテストも最も成績が良かった。
 
では、75年の食事の何が良いのか?

都築准教授らはまず、炭水化物、たんぱく質、脂質のバランスに注目した。
通常の飼料で、それぞれの年の3大栄養素の割合を再現し、ネズミに与えたが、このような違いは出なかった、といいます。

「75年の食事は、昔ながらの日本食の良さに、洋食がほどよくプラスされ、食材が増えて、卵などの摂取が増えた。魚介類や大豆、果物、海藻、緑茶も豊富で、食物繊維やポリフェノールなどが多いのも、健康にいい影響を与えているのではないか」

と都築准教授は分析している。

また、東北大が宮城県大崎市で65歳以上の市民を対象に行った大規模な追跡調査でも、みそ汁や魚、大豆、果物、海藻、緑茶を多く摂取している人は、要介護となるリスクが低いという結果が出ている。

多くの種類を少しずつ食べることは、分散して消化、吸収できるため、内臓への負担を減らす効果もあるという。
 
都築准教授らは来年、成人の男女60人を対象に、
75年と現代流のおかずを1か月間3食、食べ続けた場合で、体重や血液の検査値、遺伝子の働き、睡眠状況、腸内細菌にどのような違いが生じるか調べるといいます。

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都築准教授は
「75年の食事も、塩分が多いなどの欠点はある。よいところを上手に生かすことが大切」
と話している。
  
1975年・ちびまる子ちゃん時代の日本人の食事が一番いいのだ。

ほどよく欧米化した、というイメージをどう受け止めるか?
これが案外、むずかしい。

粗食に帰るのか?
和洋折衷の日本人の洋食スタイルなのか?



関連参照:
昭和50年型の食事ー1
昭和50年型の食事ー2

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2015年12月18日金曜日

砂糖を摂れば頭の回転がよくなる!

健康に気をつかう人々のあいだでは、よく「三白」は体によくない、と言われることがあります。

ここで言う三つの白い食品とは、白米、砂糖、塩のことです。

そこで彼らは砂糖や塩を控え、白米をやめて玄米を食べるのです。
 
しかしこの「三白」はいずれも健康を維持するために欠かせないものなのです。

とくに砂糖は、脳の働きをよくするために欠かせません。

なかには白砂糖をやめて黒砂糖にしたほうがいいと思っている人もいるようですが、脳にとっては白も黒も関係ありません。

黒砂糖が白砂糖より勝っているのはミネラルの量だけだから、ほかの食品からミネラルを十分に摂れるなら、どちらを使ってもかまわないのです。

脳が必要としているのは、ただ一つ、ブドウ糖だけなのです。
砂糖は、そのブドウ糖の有力な供給源です。

ですから、頭を使う仕事をしている人や受験生は、積極的に砂糖を食べて自分の「脳力」が全開になるようにするべきなのです。

ブドウ糖が不足していると、それを補うために肝臓がブドウ糖を作りはじめる糖新生と呼ばれる働きであります。
その際、骨格筋から取り出されたタンパク質が材料として使われます。

それをわざわざブドウ糖に変えるわけですが、そのためには多大なエネルギーが消費されます。

エネルギーが大量に発生すれば、活性酸素も大量に発生します。

それを避けるためにも、十分なブドウ糖を摂取しておく必要があるわけです。

ではなぜ、砂糖罪悪論が広まったのでしょうか?

もちろん、ブドウ糖の供給源は砂糖だけではありません。
即効性という点では砂糖がベストですが、米飯やパンなどが持っているデンプンもブドウ糖を含んでいます。

とくに朝は、ブドウ糖を十分に含んだ食品を食べなければいけません。
朝食を抜くなどもってのほか。

そんなことをしたら、いわば「脳死」状態で仕事や学校に出かけていくようなものなのです。
頭がポーツとしたままスタートしたのでは、ろくな一日にはならないのです。
 
すぐに頭をフル回転させたかったら、なるべく朝食に甘いものを食べたほうかいいのです。
ご飯一膳、パンー枚でもいいから、かならず食べるようにするのです。
どうしても時間がなければ、バナナ一本でもかまいません。

そもそも、砂糖が体に悪いという説が世界的に流布したのは、政治問題がその引き金であったという説が有力です。

キューバ危機に際し、ケネデイ大統領はキューバと全面対決する決心をした。
一方、キューバ経済は砂糖の輸出に大きく依存している。
 
そこで、砂糖を罪悪視している医学論文はないかと、ケネディのスタッフは躍起となったというのです。

そしてようやく、何ら科学的根拠のない粗雑な論文に彼らは出会ったのです。
その結果、悪貨は良貨を駆逐する、の例えどおり、ケネディ・サイドのキャンペーンは見事に世界に広まっていったのです。

本当かどうかわかりません。

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でもそんなアメリカとキューバ。時代は流れ、2015年秋、数十年ぶりに国交を回復しました。


関連参照
中高年からの筋肉作り  
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2015年12月15日火曜日

ドローンの法整備。アメリカで進む。

12月15日付けの読売新聞で、アメリカでは娯楽用のドローンは登録制になる、と報じていた。

米連邦航空局(FAA)は14日、娯楽目的の小型無人機「ドローン」に登録制度を導入すると発表した。

これは、重さが250グラム超、25キログラム未満のものが対象となる。

小型玩具のような100ドル(約1万2000円)程度の玩具のドローンの多くは250グラム以下で、これは対象にならない、という。

今月21日からインターネットで名前や住所などを登録し、その際に発行される登録番号をドローンに明示することが義務づけられる。

これを登録を怠れば、罰金などが科されることになる。

クリスマスで玩具のドローンの販売が活発になるのを前に、急ぎ制度を整えたようだ。

なお、25キロ以上の大きいドローンは別途、書類による手続きが必要になる。

また、商業目的のドローンの登録制度については、来春をめどに検討を進めているという。

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アメリカも新しい時代に対応してどんどん手を打って来るんですね。


関連参照
「ドローンの時代」

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2015年12月9日水曜日

ドローンでドローンを制す

来年5月の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)を狙った上空からのテロに備え、警視庁は近く、機動隊に小型無人機「ドローン」を捕獲する専門部隊を全国で初めて設置することになった。(12/8読売夕刊)

特注の網を取り付けた大型ドローンを操り、重要施設の上空などに侵入した不審なドローンを空中で捕獲するというもの。

専門部隊は機動隊から選抜した数十人で構成。
重要施設の上空など飛行禁止区域に侵入した不審なドローンが発見されると緊急出動する。

まず飛行の中止をスピーカーなどで警告する。しかし、周囲に操縦者がいなかったり注意してもやめなかったりした場合は、大型ドローンが「出動する」ということになる。

この大型ドローンは、下部に長さ1メートルの長方形型の網をぶら下げたまま上空を飛行する。

不審なドローンのプロペラ部分に網をかぶせることによってクモの巣に絡まつたような状態にして操縦不能にするというのだ。

首相官邸で起きた今年4月のドローン侵入事件を受け、同庁は安全に捕獲できる方法を検討してきた。

ドローンを飛ばした実験を重ねた結果、網を使えば落下事故も防げることもわかった。

今秋から、選抜された機動隊員に操縦訓練を実施しており、今月10日にも専門部隊を設置する。

また、妨害電波を発信し、不審なドローンを操縦不能にする方法の研究も進めているという。

同庁幹部は「時代の変化に合わせて、警備も進化していく必要がある。上空の警備にも万全を尽くしたい」と話している。

ドローンは農薬の散布やI空撮、宅配などへの利用が期待される一方で、テロなどの犯罪に悪用される危険性も指摘されている。゛
 
市販の小型ドローンは、搭載されているカメラを外しても数キログラム程度しか搭載できないが生物兵器など軽いモノなら積むことは可能である。テロリストがドローンを「偵察用」として使うおそれも考えられる。

今月10日に施行される改正航空法では、住宅密集地や空港周辺でのドローンの飛行を禁止し、違反者には50万円以下の罰金が科せられる。

三重県は伊勢志摩サミットに向け、会場周辺では無許可のドローン飛行を禁止する条例案を11月に県議会へ提出している。

成立すれば、会場から半径1.5キロ圏内の飛行が原則禁止され、違反すると1年以下の懲役または
50万円以下の罰金が科せられる。

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だが、印象として何とも日本的で優しい感じがする。それが悪いと言っているのではないが。



関連参照
「ドローンの時代」

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2015年12月4日金曜日

在留外国人が増えている。特にベトナム、ネパール。

日本に在留している外国人が増えている。

特にベトナム、ネパール急増している現状が新聞紙上で伝えられた。

永住や留学などで日本に3か月以上暮らす在留外国人が、6月末時点で過去最多の217万2892人となったことが分かった。


これは、留学などで来日するベトナム人やネパール人が急増しているためだが、両国籍の留学生や技能実習生を巡っては、就労を目的に難民認定を偽装申請する問題も多発しているようだ。

在留外国人数はリーマンショックの影響などで2009年から減少していたが、12年末時点で底を打った。

在留者数で1位の中国人は12年末時点でほど同じ人数で、2位の韓国・朝鮮人、4位のブラジル人などはむしろ減少傾向にある。

これに対し、全体で5位のベトナム2.4倍に増加。7位のネパール人は2倍に増えた。

12年末から統計を取り始めた台湾を除けば増加率が突出している。

・ベトナムからの留学生は4.9倍の4万3448人、技能修習生は2.7倍の4万5144人。
・ネパールからの留学生はに3.8倍の1万8341人で技能が1.4倍の8621人に上った。

技能実習は、農家や製造工場で職業技術を習得するための滞在資格のはずだが、公共事業の現場など単純労働に流れるケースが目立つという。

両国の留学生や技能実習生などが、就労目的で難民申請をするケースも問題化している。
14年の申請数はネパール人が1293人でトップ。ベトナム人が294人で5位だった。

今年9月に申請制度の運用が見直されるまで、申請理由を問わずに就労が許可されていたこともあり、偽装申請が激増していたのだ。


両国民の急増について、法務省の入国管理担当者は

「留学ブームに加え、就労目的での来日が増えているためだろう」と話している。


運用の見直しで難民申請者に原則として就労許可を与える仕組みが変更されたため、今後は在留
資格を失って不法就労者に転じる外国人が増える恐れもある。

在留外国人全体が過去最高を記録した背景には、
人口減少や雇用構造の変化による人手不足の深刻化も影響している。

リーマンーショツク以前の労働力不足は、主にブラジル人やペルー人か穴埋めしていたが、
近年は経済成長で両国の賃金水準が上がり、来日の利点が溥れているという。


出入国を管理する法務省は、不法残留の増加を警戒している。


関連参照

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2015年11月27日金曜日

体にいい油、悪い油。

私たちの体は約60兆個の細胞でできています。

その細胞をコーティングし、
きちんと働けるようにしている主な成分が油(脂肪酸)です。

油が細胞の膜を形作ることによって、脳や心臓などの臓器、血管や血液、骨や筋肉にいたるまで、心身のありとあらゆる健康が維持されているのです。

ですから、細胞の働きを活性化させるためには
「からだにいい」油を意識してとることが必要です。

その代表が「オメガ3」という脂肪酸の豊富な油で、
細胞の質を高めてくれます。


オメガ3とオメガ6は、

・細胞の膜の成分として互いに作用し合いながら栄養素や物質を出し入れしたり、
・ホルモンのような物質をつくり出して体内の環境をコントロールしたり、

極めて重要な機能を果たしています。

体内で作ることができないため、毎日の食事から摂取する必要があります。
 

オメガ3とオメガ6

・細細胞の働きを活性化させ細胞の膜の成分として互いに作用し合いながら栄養素や物質を出し入れしたり、

・ホルモンのような物質を作り出して体内の環境をコントロールしたりと、極めて重要な機能を果たしています。


ところが、現代はオメガ3の摂取量が少なく、オメガ6を多く取りすぎている傾向があります。

この摂取バランスの乱れが、肥満や心臓病、糖尿病、ガン、うつなどさまざまな健康問題の原因になっています。

オメガ6は極力控え、オメガ3を積極的にとりましょう。



一方「体に悪い油」は「トランス脂肪酸」です。

マーガリンや市販の加工食品、お総菜、菓子類などに多く含まれている不自然な物質で、オメガ3、オメガ6の働きを阻害しています。

とはいえ、それぞれの食品にどれくらいの量のトランス脂肪酸が含まれているかは表示されていません。

外食では、トランス脂肪酸が入っているかどうか、さえ分からないのが現状です。
加工食品も外食も控えるに越したことはありません。

毎日の食事で「体に悪い油」を排除しながら「からだにいい油」を取り入れていくことは、細胞の質を上げ、ひいては全身の健康につながります。

より健康な生活を送るためにも、この機会に、体に取り入れる「油」を見直してみましょう。


関連参照
和食・粗食を考える
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2015年11月17日火曜日

「I o T」 が世界を変える

最近、あらゆるものがインターネットでつながる世の中、
「I oT」(Internet of things)「モノのインターネット
ということが言われ始めています。


あらゆる物にセンサーを取り付けてインターネットにつなぎ、遠隔操作や情報収集ができるようにする仕組みのことです。


たとえば、お年寄りの家の電気ポットがインターネットにつながっていると、使っているかどうかなどを離れている家族に知らせることが出来る。安否確認になるわけだ。


産業界、官庁、研究者などによる「I oT」の共同研究体が出来たりしている。

小型無人機「ドローン」を使った過疎地への日常品配達や、自動運転の無人タクシーのサービスなど新しいサービスの実現を目指しているようだ。


サービスの例としていま挙げられているのは

・無人タクシーによる輸送サービス
・農場に設置したセンサーで、温度・湿度などのデータを集めて人工知能で分析し栽培などに役立てる
・ドローンを使った建築施工の管理
・ビルの電力、温度、照明などの自動管理
・ホテルのフロント業務の無人化

などです。

世の中がどんどん変わっていく。

楽しみなのですが、機械などが暴走しないゆな安全対策も大切になってくるようです。


関連参照
「ドローンの時代」

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2015年11月10日火曜日

信頼と裏切りのストーリー

新聞報道によれば、タカタ製のエアバッグを巡り、日産自動車も硝酸アンモニウムを使ったインフレーター(ガス発生装置)を新たに開発する自動車には採用しない考えを明らかにした。

硝酸アンモニウムがエアバッグが異常破裂する原因だとされアメリカ高速道路交通安全局は、タカタにその使用禁止を命じている。

日産はこれを受けたものと見られ、トヨタ、ホンダ、マツダなどもすでに使わないことを表明している。

国土交通省が、国内自動車各社に対して、タカタ製のエアバッグ搭載車のリコールについて、交換部品に他社製品の採用を検討するよう要請している。

今回の措置で他社製品の活用が増えれば、タカタばなれは一層進みそうで、長期的にタカタがシェアを落とす可能性がある。

VWと同じような、ユーザーの信頼を裏切ったツケは想像以上に大きいことを改めて知ることになるだろう。

普段はクルマに関心のない「つまらん」ですが、物語はまだ渦中・途中ではあるが、
こうもハッキリと信頼と裏切りのストーリーを見せつけられると考えてしまうのである。


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2015年11月8日日曜日

「おでん」のいろいろ


魚のすり身を油で揚げた「揚げかまぼこ」の呼び名は、
日本全国でもさまざまな呼び名で呼ばれているようです。


・「さつま揚げ」というのは関東を中心とした呼び名です。
・北海道の一部ではそれを「マフラー」
・関西では「てんぷら」
・名古屋では「はんぺん」
・鹿児島では「つけ揚げ」
・沖縄では「チキアゲ」

などと呼び方が変わります。


おでんはおでんの実は、韓国台湾にも「おでん」は、あります。


たとえば、韓国のおでんのダシは昆布だしなんだそうです。

ごま油と唐辛子入りのしょうゆをつけて食べる、のが韓国流なのだ。

おでんのタネは細長い串に棒状や板状の種ものが刺さっています。


一方、台湾ではおでんを「黒輪(オーレン)」と呼んでいる。

ダシ汁は無く、ケチャップに砂糖や唐辛子を加えた「甜辣醤(テンラージャン)」が、かけられています。



関連参照
和食の知識

和食・粗食を考える
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2015年11月6日金曜日

「ドローン」配送実現へ

今日の朝刊の大手新聞に、日本政府と経済団体代表との意見交換する「官民対話」の会合で、有望分野として「ドローン」の活用を議題として上げた、という記事が出ていました。


3年以内に「ドローン」配送を目指し、事業者や関係府省庁からなる官民協議会を立ち上げ16年夏までに具体的な対応方法を策定するという。


「ドローン」の物流活用としてトラック配達に時間がかかる山間部や過疎地での遠距離配達や医薬品など緊急性の高い品物の輸送に「ドローン」を使えるようにするというものだ。


これまでに「ドローン」は航続距離が10キロメートル程度、時速は最大でも40キロとされ、重さでは数キログラムの荷物を運ぶことができるとされていました。

すでに農薬の散布などや災害現場の空撮などにに使われています。


その法制を見直して、規制緩和を検討している。具体的には

・目視の代わりに複数のモニターで地上から「ドローン」の飛航状況を確認すること
・比較的地上に影響が少ない飛航ルートを定める

などが検討課題になるようだ。


関連参照
「ドローンの時代」

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2015年11月5日木曜日

40代からは必ず「1日2回、ごはんを食べる」

老化を促進させず、本来の若さを取り戻すためには、ごはんを食べることが一番です。

特に、40~50代の人は、日本人の基本の燃料であるごはんを、ちゃんと取ることが大切です。
 
本当は1日3回、ごはんを食べるのがベストですが、中にはむずかしいという人もいるでしょう。
 
まずは、「1日2回、主食を白いごはんにする」ことからはじめてみてください。

白米より玄米がいいなんていうのは二の次です。

まずは白いごはんであれば、かまいません。
 
ちゃんと、家でごはんを炊かなくてもかまいません。コンビニで買ってくればいいのです。

これなら、仕事などで忙しく、時間がないという人でも、簡単にできると思います。

たとえば、朝は牛丼屋さんで朝の定食を食べ、お昼はコンビニのおにぎりでさっと済まし、夕食は、自宅でごはんを炊く。

それくらいならできる、そう思った人は多いのではないでしょうか?
おかずは、スーパーの和惣菜でいいのです。

仕事で疲れて帰ってきてご飯を炊く炊くのは面倒という人は、レトルトのごはんをレンジでチンすればいいのです。


最近のコンビニは、高級なブランド米から、お得なファミリーパックまで、さまざまな種類のレトルトごはんを売っています。

高級なコシヒカリも、自分でつくるのが面倒な玄米ごはんも、レトルトならレンジで1~2分です。
   
どうですか。これなら、できると思いませんか?

ただ、ごはんを食べるときに、ひとつだけ注意してほしいことがあります。

それは、「ごはんとは、白いごはんを指す」ということ。

これは米の種類のことではありません。

チャーハンやカレーライス、ピラフのような、色のついたごはんは含みません。

炊飯器で炊いた「白いごはんを、そのまま食べる」のがいいのです。

お昼ごほんの強い味方、おにぎりについても同様です。

おにぎりというと普通、具は梅干しとか鮭などですが、最近のコンビニには、これまでは考えられなかったカタカナ食材が、具として入っています。

その代表的なものがツナマヨです。ツナをマヨネーズであえた具です。

このツナマヨにはじまり、エビマヨ、てんむす、焼肉など、なんでもおにぎりの具になっています。
 
また、ケチャップライスを蒲焼き卵で包んだオムすび(オムライスむすび)なんていうものまであります。

もちろん、ピラフのおにぎりもあります。
ごはんは白いいごはん、おにぎりも白いごはんでつくった昔ながらのおにぎり、それが基本です。
 
おにぎりの具は、昔から日本にあるごほんのお供を選びましょう。

たとえば、梅干、鮭のほぐし身、おかか、佃煮、高菜などのお漬物、たらこなどです。
 
こういう白いごはんを、1日2回でいいので食べるようにしてください。

本当は1日3食、ごはんを食べるのが一番いいのですが、夜は、仕事の都合で、外食の機会が多く、むずかしいという人もいるでしょう。

あるいは、たまには友達と食事に行く機会もあるでしょう。

そういう日は、その日の食事を存分に楽しめばいいのです。

白いごはんを食べなければいけないからといって、会社の同僚との付き合いや友達とのつきあいをおろそかにしていたら、仕事が円滑に行かなくなるかもしれません。

もう友達に食事に誘ってもらえなくなるかもしれません
 
それでは、たとえ体が健康になったとしても、心の健康を損ねてしまうかもしれません。

それでは、意味がないのです。体も心も健康であるからこその若返りです。

だから、無理をしないことが大切なのです。1日2回、できる範囲ではじめることです。



関連参照
中高年からの筋肉作り  
ビタミン・ミネラル活用事典

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2015年10月31日土曜日

牛乳は飲まない

「牛乳信仰」を疑え、という話です。

食欲がないときやきちんと食事をとる時間がないときなど、「せめて牛乳だけでも飲んでおこう」という方は相当多いのではないでしょうか。

カルシウムの摂取源、そして「完全栄養食品」として、私たちの今日の食生活における「牛乳信仰」の浸透度は著しいものがあります。

学校給食ではパンでもご飯でも必ず牛乳が添えられ、牛乳が嫌いであることは罪悪感さえ抱かせるほどです。

昨今よく耳にする骨粗鬆症を予防するための対策にも、こぞって牛乳や乳製品が取り上げられています。

普通の牛乳よりヘルシーなイメージのある低脂肪乳を愛飲しているスポーツ選手も多く、有名な選手が幼少の頃から牛乳パックを一日に何本も空けていたというのが逸話になっていたりもします。


分子栄養学の専門家・山田豊文氏によれば、
実はスポーツ選手を含めた現代人、特に今の日本人にとって、牛乳は健康によい食品ではないというのです。


以下この先生の著作を参考にして話を進めます。

まず、この先生、スポーツ選手の健康管理も担当していて、契約を結んでいるスポーツ選手の皆さんにも牛乳を飲まないようにアドバイスしています。


その理由は指摘し始めるときりがないほどですが、基本的には

食性に合っていない、

栄養のバランスを崩してしまう、

細胞の働きを阻害する、

有害物質に汚染されている恐れがある

加熱殺菌によって食物酵素が破壊されている、

という5点に集約しています。

よく、牛乳を飲むとおなかがゴロゴロする人や下痢をする人かいますが、
これは乳糖不耐症といって、牛乳の成分である乳糖を分解する酵素(ラクターゼ)が体内に存在せず、未消化のまま陽を通過することが原因です。

しかし、この症状は決して特異な病気ではありません。むしろ正常な反応であるといえます。

私たちアジア人やアフリカ人、そしてヒト以外の哺乳類全般に共通して、授乳期の赤ちゃんはラクターゼをもっているものの、離乳と共に体内での働きを失います。

ところが欧米人は、緯度が高く農作物の育ちにくい土地で暮らしており、必要な栄養素を家畜の乳から摂取するために、数千年という長い年月をかけて、大人になっても乳糖を分解できる体の仕組みを「やむを得ず」獲得してきたのです。

それに比べ、日本人一股が日常的に牛乳を飲むようになったのは、たかだか数十年前というレベルです。

こうしてみれば、牛乳が私たち日本人の食性に合致したものでないことは明らかでしょう。


牛乳といえば、必ずといっていいほどカルシウムの話が出てきます。

カルシウムが私たち人間にとって非常に大切なミネラルであることは間違いありませんが、
かといってカルシウムだけを大量に摂取すると、

私たちの体は逆にカルシウムを体外に排泄してしまいます。

これは、体内で互いに拮抗し合うカルシウムとマグネシウムのアンバランスによって生じるものです。
 
カルシウムは血液中で情報伝達にかかわる重要な働きをしています。

不足すると支障が出るため、
体は骨からカルシウムを取り出すことで血中カルシウム濃度を一定に保とうとします。

骨の中でこの調節をするのが、マグネシウムです。

骨中のマグネシウムが少なくなると、この調節がうまくいかずにカルシウムがとめどなく溶け出すことになってしまいます。
 
私たち日本人に比べてカルシウムの摂取量は多いにもかかわらず、実は欧米人のほうに骨粗鬆症が多いという皮肉な現実があります。

これは、牛乳を含む欧米型の食生活ではマグネシウム摂取量が少ないため、カルシウムが排出されやすくなっているのも一因です。

例えば、骨粗鬆症は確かに骨からカルシウムが溶け出す病気です。

しかしこれは食事から摂取するカルシウムの不足が主たる要因というわけではなく、骨のカルシウムが失われやすい生活習慣(特にに食生活)によって生じるのです。

つまり、体の中でカルシウムが正常に働いていないことが最大の問題点であり、現代人はいわば「カルシウム生理作用不全症候群」に陥っているともいえるのです。


関連参照
和食・粗食を考える
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コラーゲンを飲んでも肌のコラーゲンは増えない


ビタミンやミネラルなどの微量栄養素は、ビタミンCだけとれば、肌が白くなるとか、ビタミンEをとれば、抗酸化作用があるとか、
そういうことはありません。 


理屈上はそうでも、実際にはいろんな要素が絡み合って作用しているので、それだけを飲んでも無意味なのです。

 
美容のためにコラーゲンとか、プラセンタとかをせっせと飲んでいる女性がいますが、体のコラーゲンに置き換わることはありません。


コラーゲンを飲んでもコラーゲンは増えないのです。

こういう思い込みは昔からありますね。

たとえば、わかめを食べれぼ、髪の毛が生えてくると言って、わかめをたくさん食べたり、もっと凄かったのは、味の素です。

アミノ酸を取ると頭がよくなると言って、昧の素を子どもにたくさん食べさせた母親がいました。

最近では、酒を飲む前のウコン

ウコンを飲むと肝臓が強くなると言って、高いウコンの栄養ドリンクを、飲み会の前に買う人が噌えているようです。

あれも思い込みです。効いたという人はたしかにいるけれど、それはプラシーボ効果にすぎません。

それより、お酒を飲んだら、水を飲むほうがよほど効果的です。

それなら、いろんな栄養素のサプリメントを全部、一緒に飲めばいいのかというと、もちろんそんなわけはありません。

朝から大量のサプリメントを飲んで、それを食事代わりにしている人かいますが、大きな勘違いです。

そもそも、微量栄養素については、まだわかっていないことも多いので、食品からまんべんなく取ることが大切なのです。

そのためにも、できるだけ精製していない食品を選ぶほうがいいのです。


関連参照
和食・粗食を考える
中高年からの筋肉作り  
ビタミン・ミネラル活用事典
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2015年10月26日月曜日

空港型免税店が続々出店



年内にも東京・銀座ののデパートに「空港型免税店」ができるというニュースを聞きました。

そもそも免税店というのは、

旅行で日本に来た国人などが、
消費税を払わないで品物を買うことができる店のこと。

お客さんはその分、お得に買い物ができるのだ。


空港型免税店は、消費税に加え「関税」「たばこ税」「酒税」も免除されるのでさらにお得なのである。


これまでは空港で出国手続きを終えた後に入るエリアのほかに、市街地にも開業できることになっていました。


ただ、市街地で購入した商品は、空港で受け取ることになります。

もちろん、日本から出国する日本人も利用できます。


これまでに空港以外の「空港型免税店」というのは沖縄に1店舗だけでした。

最近日本を訪れる外国人が増えていることからデパートなどが空港の運営会社などと協力してこの「空港型免税店」をつくる動きが広がってきました。

銀座には来年3月にもう1店舗が開業予定で、4月には福岡にも出来る予定だといいます。
 

観光庁によると、昨年日本を訪れた外国人客の消費額は前年比で43%も増えて、2兆278億円に上りました。

日本の消費者が使うお金は伸び悩んでいます。

ですので、旅行客が便利に使えるこういう仕組みづくりが実は、大切になってきているのです。


関連参照
健康ライフのヒント集
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2015年10月21日水曜日

「ドローン」は登録制に。アメリカ.



日本ではこの10月に、ようやくドローン関連の法律が成立したばかりだが、アメリカで動きがあった。

ーーーーーーーーーーー

読売新聞などによりますと、

アメリカでは、運輸省のアンソニー・フォックス長官が
10月19日の記者会見で


小型無人機「ドローン」を登録制にすると発表した。


ドローンの安全性に対する懸念の高まりをうけたもので

「切迫した問題であり、迅速な行動が必要」

と語った。

ただし、
玩具や小型のドローンは除外される可能性が高いという。

具体的には専門の調査斑がドローンの種類に応じた登録の可否などを判断して来月11月20日までに勧告をまとめる模様。


関連参照
「ドローンの時代」

健康ライフのヒント集

女性に増えている『栄養失調』


いま、ほとんどの若い女性が現代型の栄養失調になっています。

一昔前の栄養失調は食べられない、
「量的」な意味での栄養失調でした。

今の栄養失調は、量的には充分でも、
「質的」な欠乏状態になっているのです。

そのことも大きな影響を与えることになっています。
 
ストーブでいえば、燃料は充分に足りていながら、空気(酸素)が足らずに、不完全燃焼しているという状態なのです。


具体的にいえば、熱量(カロリー)は足りているが、それを代謝させるための微量栄養素が不足しているのです。

私たちにとっての空気とは、ビタミンやミネラル類のことです。

ビタミン、ミネラルというと、すぐに野菜や果物を食べればいいと考える方が多いのが現状です。

もちろん、野菜や果物を食べることで、ある穐のビタミンやミネラル類をとることはできます。
 
一昔前だったら、ビタミンB1が不足すれば脚気、ビタミンCが不足すれば壊血病というように、単一栄養素の欠乏症でした。
 
したがって、ぬかを食べれば脚気か治ったり、果物を食べることで壊血病が治る。
そのような栄養失調がほとんどでした。
 
現在の栄養失調は「複合栄養素欠乏症」です。

ビタミンCも足りなければ、ビタミンB2も足りない、カリウムもカルシウムも足りない。
複檄の栄養索が、欠乏している状態です。
 
また、私たちが生きていくために必要な栄養素が、すべてわかっているわけではありません。
そして、何が不足しているのか調べる方法もありません。

もちろん、血液検査などでいくつかの栄養素の過不足を知ることはできますが、それはほんの一部にすぎません。
 
したがって、不足しているものがわからないのですから、補いようもありません。
 
よくサプリメントの広告などをみると「現代の食生活はビタミンやミネラル類が不足しています。○○で補いましょう」という言葉を耳にします。
  
補うことを考える前に、不足しないような食生活を心がけることが大切なのです。
日本には、100歳を超しても、元気で生きている方がたくさんいます。
 
そこまで元気で生きてきたということは、ほとんど栄養素の欠乏などなかった食生活をしてきたことに他なりません。

とくに、からだを作り上げる大切な時期に、素晴らしい食生活をしてきたからといえるのです。


関連参照
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ビタミン・ミネラル活用事典

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2015年10月19日月曜日

100歳以上6万人超す。日本



日本は長寿国ですが、
100歳以上の人数もすごい数になってきています。

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全国の100歳以上の高齢者が、「老人の日」の9月15日時点で6万1568人になる見通しとなったことが新聞で報道されました。

昨年の同時期より2748人多く、そのうち女性が全体の87・3%を占めています。

1971年は339人だったのが、45年連続で過去最高を更新し続け今年初めて6万人を超えることになったのだ。


都道府県別でみると、人口10万人あたりで最も多いのは島根の90・67人。高知(85・37人)、鹿児島(80.40人)と続く。最も少ないのは埼玉県の28.68人。


国内の最高齢者は東京都渋谷区の115歳の女性(名前は非公表)で、男性の最高齢は112歳で名古屋市の小出保太郎さん。

小出さんは週2回、デイサービスに通うそうです。

好き嫌いはなくなんでも食べるといいます。8月に男性の世界記録としてギネスに認定された。

今年度中に100歳以上と認定される人は3万379人。

9月15日の老人の日に首相からお祝い状と記念品が贈られる。



関連参照
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転ばぬように、歩き続ける方法
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2015年10月14日水曜日

ドローンの操縦習熟するには

産業用のドローン専門メーカーの副社長の話が、
読売新聞の「論点」にでていました。

題して、「ドローン 操縦習熟のために」。


要点をまとめてみると

「ドローン」を飛行させるルールを定めた改正航空法のポイントは

・住宅密集地などでの飛行を原則禁止し、
・必要な場合は国土交通相の許可を得ることを義務づけた

ところで、これまでの状態と比べれば、
落下事故を防ぐ上で一歩前進だ、と評価している。

とはいえ、まだ不十分な点も多いとして
特に、操縦者の技能をどう高めるか、技能のレベルをどのように認定するかなどの問題点を指摘している。

例えば農業用無線操縦ヘリコプターの場合、飛行させるためには技能講習を受講し、認定証を取得しなければならない。

ところがドローンで主流になっているプロペラが複数のマルチコプターは、6、7割が通信販売と言われており、操縦技能を学ばずに飛ばす人が少なくない。

小型とはいえ落下すれば危険だ。本来、販売側が最低限の操縦技能を教えるべきだろう。
 
習熟する必要があるのは技能だけではない。

例えば、ドローンか突然どこかに勝手に飛んで行ってしまう「フライアウェー」は、非常に恐ろしい現象だが、根本的な原因はよく分かっていない。

また、多くの機体で採用されているリチウムポリマーバッテリーは衝撃で発火する恐れがあり、慎重な扱いが必要だ。

こうした周辺知識も含めて、操縦を学ぶ必要がある。


そこで、実践的な講習に、無線操縦で飛ばす模型飛行機のクラブや教室を利用してはどうか、と提案している。

日本はこの分野のすそ野が広く、各地に飛行クラブや模型店の教室があって、熟練した操縦者も多い。

専用の練習場を持っている所もあり、操縦技能の検定や関連知識の筆記試験まで行っているケースもある。

無線操縦の模型飛行機で培われた知識や経験は、ドローンの操縦にも応用できる。

例えば、風速5μ以上では飛ばさないと決めたと無風でも、上昇した途端に風が強くなることもある。

模型飛行機を飛ばしてきた人たちは、そうした風の特性を把握していて、気象についての経験も豊富だ。せっかくの人的資源を利用しない手はない。

さらに、将来的には、操縦免許の制度を設けるべきではないだろうか。

ドローンは様々な産業分野での活用が期待されている。

例えば空撮と測量では、要求される技術が大きく異なり、分野ごとの訓練か必要だ。

免許制とする場合、全ての業務に共通する基本免許とは別に、分野ごとの免許を設けるべき、としています。

農薬散布に使う無線操縦ヘリコプターを含めると、産業用の無人航空機が世界で一番使われているのは日本だろう。

ドローンも日本企業が本気になって取り組めば、産業用として世界をリードできる機体を作れるに違いない。
 
ドローンの活用に向けては、他にも所有者を特定しやすくするため機体を登録制にするかどうか、テロなどの悪用をどう防ぐかといった課題が山積している。

一歩一歩、着実に解決を図らなければならない。

具体的な、建設的な提案だと思いましたので取り上げました。

こういう提案は、心ある国会議員などにしてみてはどうでしょうか?


関連参照
「ドローンの時代」

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2015年10月11日日曜日

高齢者の早起きと睡眠障害のこと

年をとると、PER2という時計遺伝子の機能が下がってきます。

このPER2遺伝子は、CLOCK-1という寿命をつかさどる遺伝子とBMAL1という肥満遺伝子が重り合して作られているのです。

このPER2は、年をとると機能が下がってくるので、24時間のサイクルを作れなくなり、前倒しするのです。

すると夜早く眠くなって、朝早く目が覚めてしまうことになるというわけです。

だから、高齢者は総じて早寝早起きなのです。


でも、これを正常に戻すには、このPER2をアジャスト(調節)する必要があるのです。

起きた時に青い光線などを浴びると、調節できます。

だから朝、十分に光を浴びることが必要なのです。

このサーカディアンンリズム、(概日リズム)の乱れが原因になり、睡眠相前進症候群(早眠、深夜覚醒)という病気が起きます。

これは、高齢者に多いのです。

あまり聞き慣れない病名ですが、睡眠障害のひとつです。


また、睡眠に関しての誤解もあります。

8時間寝ればなんでもいい、夜何時に寝ようが同じだとか、そういうのは誤解です。


体を修復する成長ホルモンが多く分泌されるのは、深夜2時前後の数時間です。

だから、夜10時頃に寝るというのはベストなのです。概日リズムの調節が大事なのだから。

朝起きたら、光を浴びて散歩しようということです。

光を浴びれば、ビタミンDも増え、骨粗程症予防にもなるのです。

2015年10月9日金曜日

眠っている町の魅力を掘り起こし

地方の隠れた美味を東京で提供する「ご当地酒場」が人気である。


その代表的な例である「ファンファンクション」の話です。

開業してから3年の2012年、壁にぶつかりました。

アルバイトの従業員が、自分の言葉で食材の魅力をお客さんにうまく説明できないのです。


社長は悩んだ末、店を休み、全員で産地に1泊2日の研修旅行に行きました。「北海道八雲町のPR酒場」でのことでした。


また、今年7月上旬には佐賀県を訪れました。

酒場の一つである「佐賀県三瀬村ふもと赤鶏」でメインの食材として提供している銘柄鶏「ふもと赤鶏」の産地です。

その産地にまで出向き、精肉までの工程を見学した後、実際に包丁を握り、調理方法の指導を受けたのでした。

また、しょうゆの醸造所や日本酒の酒蔵にも足を運び、製造方法などを学んだりしています。
 
店によっては、田植えや、みそづくりなども体験させているようです。

地方の隠れた美味を東京で提供するにはこのような「産地を好きになる」ことや扱っている「素材自体のことを知る」ことが大切な要素なのです。

体験しているから言葉に真実味が出るのです。

このような「ご当地酒場」の構想は現在、約15の自治体から一緒にやりたいとの希望があるそうです。

将来的には全ての都道府県で最低1市町村の名前を冠した「ご当地酒場」を東京に出したい。

また、国内だけでなく、シンガポールヘの進出も検討しています。

アジアのハブ(結節点)なので、アジアの観光客に人気か高い北海道の食材で勝負する。

世界中に「ご当地酒場」を展開していきたいと構想は広がっています。
 
新卒の学生には、「町発掘プロダクション会社」だとPR・強調しているようです。


関連参照
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焦げ・枯れ・錆びと老化

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2015年10月5日月曜日

BSL4施設が動き始めました。



BSL4施設(高度安全実験施設)が動き始めました。

高度安全実験施設は、エボラウイルスなど危険な病原体を生きたまま取り扱う実験施設のことをいいます。

東京都武蔵村山市の国立感染症研究所村山庁舎が日本では初めて指定されました。

BSL4施設とも呼ばれていますがが、このBSL4というのは世界保健機関が病原体の危険度を定めた「バイオ・セイフティ・レベル」のことでもっとも危険な「レベル4」という意味です。


レベル4のうちエボラやラッサなどのウイルスは、日本ではBSL4施設でしか扱えないことになっています。

感染した人がもし日本で見つかった場合詳しい検査をするところがこれまでなく、問題になっていました。

なぜいま、この施設が動き始めるのか。

海外には19の国と地域に約40のBSL4施設があります。

昨年、アフリカでエボラ出血熱が流行して、日本へもウイルスの感染拡大への備えが必要になったのが背景にあります。

今後はウイルスの種類やどういう経路で感染したかを特定したり、治療のためのワクチン開発につなげたりすることかできるようになります。

しかし、施設の周辺には住宅や学校もあり、不安に思う人もいます。

なので、厚生労働相は地元の市長に安全対策を約束しました。


病原体が外に漏れる事態は絶対に避けて欲しいとみな思っています。当然の心配です。


現在、武蔵村山市のHP(ホームページ)には、

「ただし、現状では、国内に対象となるウイルスがないため、施設の状況は、従来となんら変わることはありません。」

レベル4なのでウイルスなどを取り寄せることは簡単ではないのでしょう。
研究の対象となるウイルスが国内には、まだないのです。

関連参照
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2015年10月1日木曜日

ドローン普及には、まずルール作りが必要


ドローン普及には、なにが必要なのでしょうか?

ドローン自体のさらなる進化もさることながら、、安全な飛行環境の整備も欠かせないのです。


日の丸ドローンが躍進するカギについて、
ドローン開発の第一人者で、千葉大の野波特別教授は

「安心して飛ばせる分かりやすいルールづくりが最優先課題になる」

と指摘しています。

 
官邸侵入事件を機にドローン規制の機運は高まり、航空法改正案の法案が今国会に提出されました。

皇居や官邸など飛行禁止空城の指定や、「日中に、人や物件との距離を保ち、周囲の状況を目視で常時監視する」という飛行条件などが盛り込まれています。


この法に基づいて具体的にどのような規制か設けられるかは不透明で、警備会社大手のセコムは6月に予定していたドローンによる警備サービスの導入を延期しました。

エアロセンスの谷口社長は「事業の拡大はその規制のあり方に左右される」と話しています。

米国では、17歳以上の免許制や、飛行空域を高さ150メートル以下に限定する以などルールづくりが進んでいます。

ドローン専用の空城を設けようという議論もあるようです。
 
自動車産業は黎明期に「車はあっても走る道路がない」と皮肉られたことがあります。

日本を代表する産業に発展したのは、性能の向上だけでなく、道路交通法をはじめとする法律や環境規制への対応、保守点検や保険など様々な制度が整えられたことが大きいのです。

ドローンの普及には、自動車のナンバーのように機体をどう識別するかや、事故時の保険の扱いなど課題が残ります。

規制が設けられる今年を日本の「ドローン元年」とするには、包括的なルールづくりも加速させる必要がありそうです。

9月4日参院本会議でドローンの飛行ルール「改正航空法」が成立した。詳しくは関連資料などを参照してください。


関連参照:
「ドローンの時代」

2015年9月27日日曜日

「チリ産ワイン」の輸入が急増!

日本での輸入ワインの王者であるフランス産が、年間首位の座をチリに明け渡すかもしれない、というニュースが新聞に出ていました。

チリ産ワインは手頃な価格と口当たりの良さで急増し、フランス産を脅かしているというのだ。

ひとえに、日本とチリの経済連携協定(EPA)で、価格を下げ安くなった影響か大きい。


渋みが少ないチリ産は日本人好みとされる。

日本の小売り王手の西友ではI~8月のチリ産ワインの販売数量が前年同期より約5割も増えました。

売り場では30種類を超え、輸入ワインの約4割を占めています。

同店の副店長は「ワインがビールなどと同じく日常的に飲むお酒として広まってきた」と指摘しています。
 
メルシャンの調べでは、6月時点のスーパーでのチリ産ワインの平均販売単価(750ミリリットル)は約590円。輸入ワイン全体の平均より約110円安いのです。
 
日本とチリのEPAは2007年に発効、ワインの関税は1リットルあたり原則15%から4.6%まで段階的に下げられています。

今後、19年には関税が撤廃される予定なのです。


財務省の貿易統計によると、チリ産の14年の輸入量は4369万キロリットルで、06年の5倍超になっています。

15年1~7月はチリ産が2828万キロリットルで、フランス産(2647万キロリットル)を上回っています。


予断は許さないが、業界では

「今の勢いが続けぱ、今年はチリ産が首位のフランス産を抜く」(ワイン輸入大手)

との見方が多いのです。


・「サンターヘレナ」のブランドでチリ産ワインを販売するアサヒビールは、l~8月の販売数量が前年同期比約2.6倍で、年間の販売計画をI・5倍に上方修正しました。

メルシャンは、チリの大手醸造所とライセンス契約を結んで30種類を販売し、主力の「フロンテラ」は14年の販売数量か前年比12%増だったのです。

オーストラリア産も今年1月のEPA発効で値下げが予想され、輸入ワインの販売競争は激化が必至です。

需要が高まる年末に向け、販売競争が激しくなりそうののです。


関連参照
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