2016年1月29日金曜日

輸入ワイン。チリ産のワイン初の首位。

日本へのワインの2015年の輸入量(赤、白、ロゼの合計)で

チリ産がフランス産を抜き、初めて首位になった、

ということがこのところ新聞などで報じられている。


財務省が28日発表した貿易統計によると、チリ産の2015年の輸入量は5159万リットルで、5151万リットルのフランス産をわずかながら上回った。

フランスは「輸入ワインの王者」の座を初めて明け渡すことになったのだ。

2015年11月までの累計では、フランス産はチリ産を上回っていた。

チリ産ワインは、日本とチリの経済連携協定(EPA)が07年に発効し、関税が段階的に引き下げられて手ごろな価格で飲めるようになったため、人気が高まっていた。

大手輸入元のメルシャンの調べでは、スーパーの平均販売価格(750ml入り)は600円前後で、
輸入ワイン全体の平均より約110円安い。

チリ産のワインは渋みが少ない口当たりの良さで日本人好みとされ支持を得ている。



関連参照

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2016年1月22日金曜日

マーガリンとショートニングは「健康の大敵」


これまでの栄養学は、どちらかというと『引き算』の食生活を日本人に提案してきました。

発ガン物質や動物性脂肪に代表されるように、「これは食べてはダメ、あれも危険か大きい」といった具合にネガティブな恬報を発信してきたわけです。
 
これに対して分子栄養学では、基本的に「足し算」の食生活を考えます。

栄養は必要な絶対量が決まっているから、必然的に
「これを食べなければいけない、あれも必要だ」
というポジティブな発想になるのです。
 
ただ、そうはいっても「引き算」がまったく不要なわけではありません。
やはり有害な食品はあります。

現時点で、健康のために「食べてはいけない」と断言できるのは、
バターの代用品であるマーガリンと、ラードの代用品であるショートニング
この2つだけです。
 
今までの「常識」では、これと逆のことが言われてきました。

ほとんどの人は、バターよりマーガリン、ラードよりショートニングのはうが、健康にいいと信しているに違いありません。動物性脂防に対する誤った認識が広まっていたからです。

動物性脂肪の優秀さを理解しているわけだから、バターやラードを避ける理由など何一つないのです。

マーガリンやショートニングか有害だという理由は、単にそれが酸化しやすい脂肪を梗っているという点ばかりではありません。これらの代用食品は、もっと重大な危険をはらんでいるのです。
 
マーガリンやショートニングの原料となる魚の脂肪や植物油は、常温では液体になっています。
したがって、そのままではバターやラードの代用品にすることができません。

そこで水素を添加して融点を上げ、常温でも固まるようにしたのかマーガリンとショートニングです。

ここで問題になるのは、水素を添加したときに分子の立体形が変わってしまう点です。
そこが、バターやラードとは本質的に異なる部分です。
 
かつてドイツで、クローン病と呼ばれる難病が多発して社会問題になったことがあります。

口から肛門にいたるまで、消化器官全体に潰瘍を起こすという恐ろしい病気です。

しかも自己免疫を起こしてしまうから、きわめて治りにくいのです。

少し快方に向かったと思っても、自分自身の免疫システムがそれを「悪い状態」と判断して、
自分の体組織を攻撃しはじめるからです。

突然、こんな難病の話を持ち出したのは、その原因がマーガリンにあるとされたからです。

クローン病が多発した時期は、ちょうどドイツでマーガリンが新しい食品として発売されはしめた時期と重なっていました。

そこで、この代用バターの有害性が注目されるようになったのです。

では、マーガリンの何が有害なのか。

分子生物学者の三石巌氏は、こんな仮説をたてていました。

「分子の立体形が変わったために、体内でプロスタグランディンを作れなくなることが、有害性を
生む要因ではないかというものである。

そして最近になって、イギリスの学者の論文に、私の仮説とほぼ同じことか書かれていた。
プロスタグランディンとは血圧や血液の粘度などさまざまな体機能を微調堅するホルモンである。
不足すると喘息や脳梗塞などにもつながる、きわめて重要な物質である。

たとえば、陣痛促進剤にはこのホルモンが使用されている。
本来は、陣痛が起きるべきときになろとプロスタグランディンが体内で作られるのである。
 
この物質は過酸化物なので、長く体内にあると害をもたらすことになる。
しかし、まったく作られないと微調整ができない。

両刃の剣のような物質というわけだが、生体は合目的的にできているので、その危険を避けるために、プロスタグランディンは生成されて1~2分もしないうちに素早く働き、たちまち消えるようになっている。

このプロスタグランディンの生成を、マーガリンやショートニングといった硬化油か邪魔をするのではないかと私は考えていた」

理論的に考えていけば、必然的にそうなるはすだと推論したのである。

その仮説が、イギリスの学者の研究によって実証されることとなった。

関連参照
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2016年1月13日水曜日

人型ロボットの活用


人間のように自然な動きをするロボット、いわゆる人型ロボットの活用が広がってきている。

音声や画像を認識する技術が向上した、表現力の高いロボットを製造出来るようになったためだと言われている。

そんな中、百貨店の案内をロボットが担う取り組みを本格化させようと、

三越伊勢丹ホールディングスが検討に入った、というニュースが読売新聞で紹介されていたので、ちょっと見てみよう。

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数年後、ロボットによる受付や案内を都心部の店舗から始め、、将来的にはロボットが注文を受けて客に商品を運んだり、客と会話したりする姿を描いている。

人間の販売員は細やかな商品紹介などに専念し、サービスの質を高めることになる。


東芝は昨年、恵京都港区の商業施設に女性型の「地平ジュンこ」というロボットを導入・設置した。
入力画面を操作すれば、日本語、英語、中国語の3か国語で観光施設などを案内してくれるというのだ。





ソフトバンクグループの「ペッパー」などがすでに話題となっている。

長崎県のリゾート施設「ハウステンボス」のホテルでは昨年7月から、ロボットが宿泊客の受付を担当。
話題性が集客につながり、人件費削減も期待できる。
 


野村総合研究所は今後10~20年で、スーパーのレジ係や清掃員などを中心に、
日本の労働人ロの約半数がロボットや人工知能に置き換わる可能性があると指摘している。


調査会社によると、人型ロボットの市場規模は2014年の17億円がら20年には240億円に急拡大しそうだといいます。

ロボットの普及には、実際にどういう場面で活用するかを見ていく必要がある。

しかし、日本は、まだロボットを作ること自体に重点を置いている、といわれています。

米国など海外の企業の方が活用への意欲が大きいようです。
 
緻密な作業や高度な会話をこなせるロボットはまだ、製造コストが高く、量産が難しいのが現状。

利用する側のニーズに合わせたロボットを開発していくという視点が求められていると、指摘している。



関連参照

ロボット知り始め

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2016年1月8日金曜日

医師国家試験で栄養学を教えよ

日本の医学教育の最大の問題は、
栄養学を教えないことだ、と言う声を聞くことがよくあります。

最近また、耳にしましたので、ちょっと紹介します。


精神科医師・和田秀樹氏の最新の著作にそう言う指摘がありました。

見ていきます。


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日本の医学教育の最大の問題は、栄養学を教えないことです。

医学部には栄養学の教授は、ほとんどいないので、教えることができないのです。

栄養学の講座があるのは栄養大学です。

テレビ番組で栄養関係の話題のときには、医者ではなく女子栄養大学などの先生が解説することがほとんどです。
 
医者は「ビタミンB1を摂ったほうがいい」ということはわかっていても、どうすればビタミンB1を摂れるのかがわかりません。

栄養学を学んでいないので、どの食品にどんな栄養素が含まれているのか知らないのです。

薬よりも食事で体質を改善したほうがいいと言うことを理解している医者もいますが、
どんな食事メニューがいいのかを示すことはできません。

食事のおいしさも考えなければ患者さんのQOL(生命の質)は低くなってしまいます。


ほとんどの医者は栄養のことをまったく学んでいないので、
薬を出すことはできても、食事と栄養の指導はできないのです。

しかし、医療において栄養ほど重要なものはありません。

日本の死因の一位はがんであり、日本はがんで死ぬ人が多い国です。

がんと一番密接に関わっているのは免疫機能です。

免疫機能が下がるとがんの確率を高めてしまいます。

その免疫機能と関係しているのが栄養です。

それにもかかわらず、日本の医学界はいまだに栄養を軽視しています。


欧米の場合は、心筋梗塞や脳梗塞で死ぬ人が多いですから、栄養に関して日本ほど大きな問題はないでしょう。

さらに言うと、欧米人は栄養を摂り過ぎているので、摂り過ぎないようにするだけです。
栄養についてはそれほど気にしなくていいかもしれません。


しかし、日本のようにがんで死ぬ国では、栄養は重要なウェイトを占めます。

1980年代にアメリカで「肉を減らせ」という運動が起こったときに、
世界的に見て肉を摂っていない国であるのに日本はそのまねをしました。

そのとき、日本人と欧米人の栄養の違いなどはまったく考慮に入れられていませんでした。

医学教育で栄養学を疎かにしていることが日本の医療の大きな問題点なのです。

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出典
和田秀樹 『だから、これまでの健康・医学常識を疑え』 WAC


関連参照
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2016年1月1日金曜日

サラダは丸めればピンポン球。

四季折々にとれる野菜は実に豊富です。

したがって、食べ方も実に多彩です。

漬け物、煮物、和え物、煮浸し、お浸し、炒め物、サラダ、揚げ物などかあります。
 
ところが最近は、
野菜といえば生野菜のサラダしか食べない人も見かけます。

これもまた、パンやパスタの大好きな女性に多いのです。
 
なかには、毎朝、サラダボールいっぱいの生野菜を食べる女性もいます。

ヤギじゃあるまいし、と思うほどです。

もちろん、健康を意識しているのでしょう。煮物や和え物などは多少、手間もかかります。
 
それにくらべて、生野菜のサラダは洗ってマヨネーズやドレッシングをかけるだけですむので簡単だということもあるのでしょう。忙しいとしかたない面もあります。
 
しかし、生野菜のサラダは野菜料理といっていいのかどうか、やや疑問があります。
 
サラダボールいっぱいの生野菜、たくさんあるようにみえますが、それをゆでて、手で絞ったらピンポン球くらいの大きさになってしまいます。

その程度しか野菜を食べていないということになります。
 
むしろ、マヨネーズ、ドレッシングなどの油脂類で満腹にしているといったほうがいいのです。

朝から天ぷらを食べているようなものです。

逆に、漬け物や煮物、和え物、お浸しなどは、わずかな量しか食べていないようでも、
生の野菜の状態で考えてみればかなりの量を食べていることになります。

また、生野菜のサラダは、レタス、キャベツ、トマト、玉ネギ、ニンジンなど決まった野菜ばかりになり、季節感もなくなってしまいます。

生野菜のサラダはレタスやトマト、キュウリなどがとれる、夏場程度にしたいものです。


関連参照
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2015年12月27日日曜日

新しいゴムの木を探せ 

新たなゴムの木探せ、と言うタイトルで新聞にでていました。
どんな事情があるのか、ちょっとみてみました。 

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日本のタイヤ大手各社が、
「ゴムの木」に代わる新たな植物を原料とする天然ゴムの実用化を進めている。

まず、新興国でのタイヤの需要が高まっている影響などで、天然ゴムの世界消費量は20年間で2倍以上に増えた。

だがしかし、原料の樹木は熱帯で育つため、東南アジア産に偏っており、今後、調達不足に陥る懸念があり、各社は原料の多様化を探っている、というのだ。
 
ブリヂストンは10月、北・中米の乾燥地域で育つ低木「グアユール」を使った試作タイヤを発表した。
走行性能や強度などは、従来のタイヤとほどんど差はなかったという。

2013年、米アリゾナ州に114なの研究農場を設け、14年には加工研究施設も開設した。

ゴムの成分を取り出す加工の手間や費用、量の確保などの課題を解決しつつ、20年前半の実用化を目指す。

津谷正明CEO(最高経営責任者)は「いずれ石油や天然ゴムの価格が安い状況は変わり、環境に対する意識も高まってくる。代替素材の開発は非常に重要だ」と説明する。
  


「ダンロップ」ブランドなどを展開する住友ゴム工業も、ゴムノキの代替素材として、温帯地域に育つ中央アジア原産のキク科の植物「ロシアタンポポ」を使う研究を始めた。

根からゴム成分が採取できるという。


コンチネンタルタイヤなどの海外メーカーも研究している。
 

世界のタイヤ需要は、新興国の車販売の増加などで年約4%成長するとの試算もある。

住友ゴムは「タイヤ需要が拡大する中で、天然資源の有効活用を進める」としている。
 
タイヤは一般的に、植物由来の天然ゴムと、石油から作る合成ゴムを組み合わせて作る。

天然ゴムは合成ゴムに比べて強度や耐摩耗性で優れており、タイヤには欠かせず、使用量は増える傾向にある。
 
天然ゴムの生産量は年間約1100万トンで、9割がタイヤ向けなのだ。

現在、「ゴムの木」と呼ばれるパラゴムノキの樹液で作るのが主流となっている。

生産地域は、熱帯のタイやインドネシアなどの東南アジアが約9割を占める。

ただ、消費量の伸びに比べ、耕作面積はすでに広げられる余地がなく、病害などの課題もある。

生産地の偏在により、災害や紛争などで、調達が滞る懸念もあるという状況・事情があるようだ。


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2015年12月25日金曜日

遺伝子の改変は自粛する

ゲノム編集に関する国際会議について。
12/13の読売新聞の報道から。

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遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」と呼ばれる技術の発展を受け、米中欧の研究者らが参加した国際会議が2015年12月初め、ワシントンで開かれ、倫理問題を中心に議論した。

「遺伝子を改変した受精卵で子供を作ることは、
安全性の議論などが不十分であり無責任だ」

として自粛を求める声明を発表した。


一方、基礎研究レベルでの受精卵の遺伝子改変は倫理的な問題などを十分に検討した上で、妊娠につなげないことを条件に認めた。


ゲノム編集は、これまでの組み換え技術よりも遺伝子を狙い通りに改変できる。

すでに、エイズなどの治療で臨床応用が始まっている。

一方、受精卵の遺伝子を改変した場合、影響が世代を超えて広がることから懸念が高まっていた。


生殖目的での利用についての「声明」は、

①遺伝子改変か環境などとの相互作用で逆に悪く作用する恐れがある
②改変遣伝子が人類集団に広まったら取り除くことが難しい
③能力改善に使われるとしたら社会的な不平等を広げる可能性がある

などの課題は指摘している。


また、生殖目的ではなく影響が次世代に伝わらない臨床応用は、患者の治療効果やリスクなどを踏まえて実施していく方向である。


関連参照:
ゲノム編集の凄さ-1
ゲノム編集の凄さ-2

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