2015年12月27日日曜日

新しいゴムの木を探せ 

新たなゴムの木探せ、と言うタイトルで新聞にでていました。
どんな事情があるのか、ちょっとみてみました。 

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日本のタイヤ大手各社が、
「ゴムの木」に代わる新たな植物を原料とする天然ゴムの実用化を進めている。

まず、新興国でのタイヤの需要が高まっている影響などで、天然ゴムの世界消費量は20年間で2倍以上に増えた。

だがしかし、原料の樹木は熱帯で育つため、東南アジア産に偏っており、今後、調達不足に陥る懸念があり、各社は原料の多様化を探っている、というのだ。
 
ブリヂストンは10月、北・中米の乾燥地域で育つ低木「グアユール」を使った試作タイヤを発表した。
走行性能や強度などは、従来のタイヤとほどんど差はなかったという。

2013年、米アリゾナ州に114なの研究農場を設け、14年には加工研究施設も開設した。

ゴムの成分を取り出す加工の手間や費用、量の確保などの課題を解決しつつ、20年前半の実用化を目指す。

津谷正明CEO(最高経営責任者)は「いずれ石油や天然ゴムの価格が安い状況は変わり、環境に対する意識も高まってくる。代替素材の開発は非常に重要だ」と説明する。
  


「ダンロップ」ブランドなどを展開する住友ゴム工業も、ゴムノキの代替素材として、温帯地域に育つ中央アジア原産のキク科の植物「ロシアタンポポ」を使う研究を始めた。

根からゴム成分が採取できるという。


コンチネンタルタイヤなどの海外メーカーも研究している。
 

世界のタイヤ需要は、新興国の車販売の増加などで年約4%成長するとの試算もある。

住友ゴムは「タイヤ需要が拡大する中で、天然資源の有効活用を進める」としている。
 
タイヤは一般的に、植物由来の天然ゴムと、石油から作る合成ゴムを組み合わせて作る。

天然ゴムは合成ゴムに比べて強度や耐摩耗性で優れており、タイヤには欠かせず、使用量は増える傾向にある。
 
天然ゴムの生産量は年間約1100万トンで、9割がタイヤ向けなのだ。

現在、「ゴムの木」と呼ばれるパラゴムノキの樹液で作るのが主流となっている。

生産地域は、熱帯のタイやインドネシアなどの東南アジアが約9割を占める。

ただ、消費量の伸びに比べ、耕作面積はすでに広げられる余地がなく、病害などの課題もある。

生産地の偏在により、災害や紛争などで、調達が滞る懸念もあるという状況・事情があるようだ。


関連参照

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2015年12月25日金曜日

遺伝子の改変は自粛する

ゲノム編集に関する国際会議について。
12/13の読売新聞の報道から。

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遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」と呼ばれる技術の発展を受け、米中欧の研究者らが参加した国際会議が2015年12月初め、ワシントンで開かれ、倫理問題を中心に議論した。

「遺伝子を改変した受精卵で子供を作ることは、
安全性の議論などが不十分であり無責任だ」

として自粛を求める声明を発表した。


一方、基礎研究レベルでの受精卵の遺伝子改変は倫理的な問題などを十分に検討した上で、妊娠につなげないことを条件に認めた。


ゲノム編集は、これまでの組み換え技術よりも遺伝子を狙い通りに改変できる。

すでに、エイズなどの治療で臨床応用が始まっている。

一方、受精卵の遺伝子を改変した場合、影響が世代を超えて広がることから懸念が高まっていた。


生殖目的での利用についての「声明」は、

①遺伝子改変か環境などとの相互作用で逆に悪く作用する恐れがある
②改変遣伝子が人類集団に広まったら取り除くことが難しい
③能力改善に使われるとしたら社会的な不平等を広げる可能性がある

などの課題は指摘している。


また、生殖目的ではなく影響が次世代に伝わらない臨床応用は、患者の治療効果やリスクなどを踏まえて実施していく方向である。


関連参照:
ゲノム編集の凄さ-1
ゲノム編集の凄さ-2

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2015年12月20日日曜日

ちびまる子の時代の食事へ帰れ

日本食も、時代とともに変化しているが、中でも1975年(昭和50年)頃の食事が最も健康的だ、というお話です。

ちょうどアニメ「ちびまる子ちゃん」の時代なのである。

昔ながらの和食の良さに、ちょっと洋食が加わって、食材や調理法が豊かになったのがポイントだと、12/20の読売新聞が伝えている。

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東北大の都築 毅(つず き つよし)・准教授(食品機能学)らは、
実際の料理を凍結乾燥して、ネズミに食ぺさせる手法で、
どんな食事が健康に良いか調べた。

この手法は、一つ一つの食材や栄養素ではなく、食事全体を評価できるのが特徴といえる。

現代の日本食と日本食と米国食を比較すると、ハンバーガーやフライドチキンなどの米国食に比べて、
日本食は内臓への負担が少なく、糖や脂肪の代謝を促進して、健康的であることを確かめられた。

ただ、一口に日本食といっても、この50年で大きく変化している。
どの時代のどんな日本食が健康に良いのか?

都築さんらは、国民健康・栄養調査などのデータをもとに 現代(2005年)、1990年、75年、60年の1週間分の食事を再現して、ネズミに4週間食べさせ比較した。


それぞれの食事は

①現代は、欧米の影響を受けた献立が多く、脂質の割合が高い
②90年は現代と大きな差はないが、カロリーがやや少ない
③75年はご飯中心で、欧米の影響を少し受けている
④60年はご飯の割合が非常に大きく、魚介類が主なたんぱく源

という特徴が見られた。

ネズミの脂肪の蓄積量は、75年が最も少なく
肝臓の遺伝子の働きを調べたら、糖や脂肪を代謝する働きが高まり、ストレスが軽減していた。

次に老化の影響が出やすいネズミに、それぞれの日本食を一般飼料に混ぜて飼育したところ、
75年のネズミは58週齢まで長生きし、現代は49週齢、90年は54週齢、60年は52週齢だった。
がんの発症も75年が最も少なかったのだ。

48週齢の時点で、動きや毛づやなどを比較したところ、
75年が最も若々しく、記憶カテストも最も成績が良かった。
 
では、75年の食事の何が良いのか?

都築准教授らはまず、炭水化物、たんぱく質、脂質のバランスに注目した。
通常の飼料で、それぞれの年の3大栄養素の割合を再現し、ネズミに与えたが、このような違いは出なかった、といいます。

「75年の食事は、昔ながらの日本食の良さに、洋食がほどよくプラスされ、食材が増えて、卵などの摂取が増えた。魚介類や大豆、果物、海藻、緑茶も豊富で、食物繊維やポリフェノールなどが多いのも、健康にいい影響を与えているのではないか」

と都築准教授は分析している。

また、東北大が宮城県大崎市で65歳以上の市民を対象に行った大規模な追跡調査でも、みそ汁や魚、大豆、果物、海藻、緑茶を多く摂取している人は、要介護となるリスクが低いという結果が出ている。

多くの種類を少しずつ食べることは、分散して消化、吸収できるため、内臓への負担を減らす効果もあるという。
 
都築准教授らは来年、成人の男女60人を対象に、
75年と現代流のおかずを1か月間3食、食べ続けた場合で、体重や血液の検査値、遺伝子の働き、睡眠状況、腸内細菌にどのような違いが生じるか調べるといいます。

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都築准教授は
「75年の食事も、塩分が多いなどの欠点はある。よいところを上手に生かすことが大切」
と話している。
  
1975年・ちびまる子ちゃん時代の日本人の食事が一番いいのだ。

ほどよく欧米化した、というイメージをどう受け止めるか?
これが案外、むずかしい。

粗食に帰るのか?
和洋折衷の日本人の洋食スタイルなのか?



関連参照:
昭和50年型の食事ー1
昭和50年型の食事ー2

中高年からの筋肉作り  
ビタミン・ミネラル活用事典

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2015年12月18日金曜日

砂糖を摂れば頭の回転がよくなる!

健康に気をつかう人々のあいだでは、よく「三白」は体によくない、と言われることがあります。

ここで言う三つの白い食品とは、白米、砂糖、塩のことです。

そこで彼らは砂糖や塩を控え、白米をやめて玄米を食べるのです。
 
しかしこの「三白」はいずれも健康を維持するために欠かせないものなのです。

とくに砂糖は、脳の働きをよくするために欠かせません。

なかには白砂糖をやめて黒砂糖にしたほうがいいと思っている人もいるようですが、脳にとっては白も黒も関係ありません。

黒砂糖が白砂糖より勝っているのはミネラルの量だけだから、ほかの食品からミネラルを十分に摂れるなら、どちらを使ってもかまわないのです。

脳が必要としているのは、ただ一つ、ブドウ糖だけなのです。
砂糖は、そのブドウ糖の有力な供給源です。

ですから、頭を使う仕事をしている人や受験生は、積極的に砂糖を食べて自分の「脳力」が全開になるようにするべきなのです。

ブドウ糖が不足していると、それを補うために肝臓がブドウ糖を作りはじめる糖新生と呼ばれる働きであります。
その際、骨格筋から取り出されたタンパク質が材料として使われます。

それをわざわざブドウ糖に変えるわけですが、そのためには多大なエネルギーが消費されます。

エネルギーが大量に発生すれば、活性酸素も大量に発生します。

それを避けるためにも、十分なブドウ糖を摂取しておく必要があるわけです。

ではなぜ、砂糖罪悪論が広まったのでしょうか?

もちろん、ブドウ糖の供給源は砂糖だけではありません。
即効性という点では砂糖がベストですが、米飯やパンなどが持っているデンプンもブドウ糖を含んでいます。

とくに朝は、ブドウ糖を十分に含んだ食品を食べなければいけません。
朝食を抜くなどもってのほか。

そんなことをしたら、いわば「脳死」状態で仕事や学校に出かけていくようなものなのです。
頭がポーツとしたままスタートしたのでは、ろくな一日にはならないのです。
 
すぐに頭をフル回転させたかったら、なるべく朝食に甘いものを食べたほうかいいのです。
ご飯一膳、パンー枚でもいいから、かならず食べるようにするのです。
どうしても時間がなければ、バナナ一本でもかまいません。

そもそも、砂糖が体に悪いという説が世界的に流布したのは、政治問題がその引き金であったという説が有力です。

キューバ危機に際し、ケネデイ大統領はキューバと全面対決する決心をした。
一方、キューバ経済は砂糖の輸出に大きく依存している。
 
そこで、砂糖を罪悪視している医学論文はないかと、ケネディのスタッフは躍起となったというのです。

そしてようやく、何ら科学的根拠のない粗雑な論文に彼らは出会ったのです。
その結果、悪貨は良貨を駆逐する、の例えどおり、ケネディ・サイドのキャンペーンは見事に世界に広まっていったのです。

本当かどうかわかりません。

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でもそんなアメリカとキューバ。時代は流れ、2015年秋、数十年ぶりに国交を回復しました。


関連参照
中高年からの筋肉作り  
ビタミン・ミネラル活用事典

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2015年12月15日火曜日

ドローンの法整備。アメリカで進む。

12月15日付けの読売新聞で、アメリカでは娯楽用のドローンは登録制になる、と報じていた。

米連邦航空局(FAA)は14日、娯楽目的の小型無人機「ドローン」に登録制度を導入すると発表した。

これは、重さが250グラム超、25キログラム未満のものが対象となる。

小型玩具のような100ドル(約1万2000円)程度の玩具のドローンの多くは250グラム以下で、これは対象にならない、という。

今月21日からインターネットで名前や住所などを登録し、その際に発行される登録番号をドローンに明示することが義務づけられる。

これを登録を怠れば、罰金などが科されることになる。

クリスマスで玩具のドローンの販売が活発になるのを前に、急ぎ制度を整えたようだ。

なお、25キロ以上の大きいドローンは別途、書類による手続きが必要になる。

また、商業目的のドローンの登録制度については、来春をめどに検討を進めているという。

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アメリカも新しい時代に対応してどんどん手を打って来るんですね。


関連参照
「ドローンの時代」

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2015年12月9日水曜日

ドローンでドローンを制す

来年5月の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)を狙った上空からのテロに備え、警視庁は近く、機動隊に小型無人機「ドローン」を捕獲する専門部隊を全国で初めて設置することになった。(12/8読売夕刊)

特注の網を取り付けた大型ドローンを操り、重要施設の上空などに侵入した不審なドローンを空中で捕獲するというもの。

専門部隊は機動隊から選抜した数十人で構成。
重要施設の上空など飛行禁止区域に侵入した不審なドローンが発見されると緊急出動する。

まず飛行の中止をスピーカーなどで警告する。しかし、周囲に操縦者がいなかったり注意してもやめなかったりした場合は、大型ドローンが「出動する」ということになる。

この大型ドローンは、下部に長さ1メートルの長方形型の網をぶら下げたまま上空を飛行する。

不審なドローンのプロペラ部分に網をかぶせることによってクモの巣に絡まつたような状態にして操縦不能にするというのだ。

首相官邸で起きた今年4月のドローン侵入事件を受け、同庁は安全に捕獲できる方法を検討してきた。

ドローンを飛ばした実験を重ねた結果、網を使えば落下事故も防げることもわかった。

今秋から、選抜された機動隊員に操縦訓練を実施しており、今月10日にも専門部隊を設置する。

また、妨害電波を発信し、不審なドローンを操縦不能にする方法の研究も進めているという。

同庁幹部は「時代の変化に合わせて、警備も進化していく必要がある。上空の警備にも万全を尽くしたい」と話している。

ドローンは農薬の散布やI空撮、宅配などへの利用が期待される一方で、テロなどの犯罪に悪用される危険性も指摘されている。゛
 
市販の小型ドローンは、搭載されているカメラを外しても数キログラム程度しか搭載できないが生物兵器など軽いモノなら積むことは可能である。テロリストがドローンを「偵察用」として使うおそれも考えられる。

今月10日に施行される改正航空法では、住宅密集地や空港周辺でのドローンの飛行を禁止し、違反者には50万円以下の罰金が科せられる。

三重県は伊勢志摩サミットに向け、会場周辺では無許可のドローン飛行を禁止する条例案を11月に県議会へ提出している。

成立すれば、会場から半径1.5キロ圏内の飛行が原則禁止され、違反すると1年以下の懲役または
50万円以下の罰金が科せられる。

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だが、印象として何とも日本的で優しい感じがする。それが悪いと言っているのではないが。



関連参照
「ドローンの時代」

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2015年12月4日金曜日

在留外国人が増えている。特にベトナム、ネパール。

日本に在留している外国人が増えている。

特にベトナム、ネパール急増している現状が新聞紙上で伝えられた。

永住や留学などで日本に3か月以上暮らす在留外国人が、6月末時点で過去最多の217万2892人となったことが分かった。


これは、留学などで来日するベトナム人やネパール人が急増しているためだが、両国籍の留学生や技能実習生を巡っては、就労を目的に難民認定を偽装申請する問題も多発しているようだ。

在留外国人数はリーマンショックの影響などで2009年から減少していたが、12年末時点で底を打った。

在留者数で1位の中国人は12年末時点でほど同じ人数で、2位の韓国・朝鮮人、4位のブラジル人などはむしろ減少傾向にある。

これに対し、全体で5位のベトナム2.4倍に増加。7位のネパール人は2倍に増えた。

12年末から統計を取り始めた台湾を除けば増加率が突出している。

・ベトナムからの留学生は4.9倍の4万3448人、技能修習生は2.7倍の4万5144人。
・ネパールからの留学生はに3.8倍の1万8341人で技能が1.4倍の8621人に上った。

技能実習は、農家や製造工場で職業技術を習得するための滞在資格のはずだが、公共事業の現場など単純労働に流れるケースが目立つという。

両国の留学生や技能実習生などが、就労目的で難民申請をするケースも問題化している。
14年の申請数はネパール人が1293人でトップ。ベトナム人が294人で5位だった。

今年9月に申請制度の運用が見直されるまで、申請理由を問わずに就労が許可されていたこともあり、偽装申請が激増していたのだ。


両国民の急増について、法務省の入国管理担当者は

「留学ブームに加え、就労目的での来日が増えているためだろう」と話している。


運用の見直しで難民申請者に原則として就労許可を与える仕組みが変更されたため、今後は在留
資格を失って不法就労者に転じる外国人が増える恐れもある。

在留外国人全体が過去最高を記録した背景には、
人口減少や雇用構造の変化による人手不足の深刻化も影響している。

リーマンーショツク以前の労働力不足は、主にブラジル人やペルー人か穴埋めしていたが、
近年は経済成長で両国の賃金水準が上がり、来日の利点が溥れているという。


出入国を管理する法務省は、不法残留の増加を警戒している。


関連参照

健康ライフのヒント集