2016年2月25日木曜日

ドローン宅配、実験。


国土交通省は2月24日ドローンを活用した初の生活物資輸送実験を徳島県那賀町でおこなった。

ドローンを使った日用品や食品の宅配サービスの実用化に向けた課題を洗い出すという。

実験自体は、ドローンによる買い物代行サービスを計画している事業者と共同で実施。

高度50メートル程度の上空を飛行して、約500メートル離れた畑に着陸、プラスチックケースに入れたパンや牛乳など1人分の朝食を届けた。飛行中や着陸時の荷物に与える衝撃も測定した。

ドローンによる宅配サービスは過疎地で日常の買い物に困っている高齢者らの支援策として実現が期待されている。

その一方、私有地、道路上空を飛ぶ場合や墜落などの事故に備えたルールはまだ、未整備のため、政府はさらに検討を進めるという。


関連参照
「ドローンの時代」

健康ライフのヒント集

2016年2月18日木曜日

ジカ熱の感染防ぐには



中南米で流行しているジカウイルス感染症(ジカ熱)。

感染した妊婦から、頭が小さい「小頭症」の子どもが生まれており、
日本政府は15日、患者を診察した医師に保健所への届け出を義務づけた。

ジカ熟自体は症状が軽く、過度に恐れる必要はないが、
妊婦を感染から守るためにも、ウイルスを媒介する蚊への警戒を高める必要がある。


ジカ熱は、ジカウイルスを持ったネッタイシマカやヒトスジシマカに刺されることで感染する。

輸血や性交渉での感染報告もある。

1947年にアフリカ・ウガンダの「ジカ森林」のアカゲザルから見つかった。
 
症状は、2~12日の潜伏期間後、発熱(38.5度以下)や頭痛、関節痛、発疹、結膜炎などが表れることがある。

急激な筋力低下やまひを引き起こす「ギラン・パレー症候群」を発症した事例も確認されている。

特効薬や予防するワクチンはないが、多くが2~7日で自然に治り、血液からウイルスがなくなる。
症状が出ない人も8割ほどいる。
 
問題は、ジカ熱が流行しているブラジルで、知的障害などか表れることもある小頭症の子どもが昨年10月から先月末までに4783人生まれていることだ。

世界的な脅威として世界保健機関は2月1日、緊急事態を宣言した。米疾病対策センターによると、流行地域は、ブラジルやメキシコなど30の国・地域である。

日本政府も監視体制などを強化した。

ジカ熱を4類感染症としたほか、妊婦に流行地域への渡航を控えるよう促し渡航者には長袖、長ズボンの着用と蚊よけスプレー使用して刺されないよう注意を呼びかけている。

今夏はブラジルで五輪・パラリンピックが開かれ、往来の増加が予想される。

熱帯医学の専門家は「軽症か無症状の人が気付かず帰国し、感染を広げる恐れがある」と警告する。

日本での感染拡大を防ぐためには、どんな点に注意が必要だろうか。

別の専門家によると、「ウイルスを持ち、症状がない人でも感染してから10日ほどは、他人にうつす危険性がある。潜伏期間中も感染拡大させる恐れがある」という。
 
また、「蚊が活動を始める5月以降、流行地域から帰国した人は、他人にうつさないよう、10日程度は蚊に刺されないことが大切だ。症状がある患者は、絶対に蚊に刺されないようにすべきだ」と話す。(国立感染症研究所ウイルス第1部の高崎智彦・第2室長)

帰国後4週間以内は献血できないので、輸血による感染の恐れは極めて低い。
 
発症2週間後も精液中にウイルスが残っていた事例があり、流行地城で感染した男性が帰国してパートナーにうつす可能性もある。

帰国後しぱらくはコンドームを使うことが望ましい。

一昨年、同じく蚊が媒介するデング熱の感染が東京都内で相次いだが、都は昨年、都立公園9か所で蚊の駆除を進め、再発を抑え込んでいる。

ジカ熱もこうした行政の取り組みに加え、国民も夏場に備えて蚊の幼虫が繁殖する雨水がたまるような場所をなくし、卵の駆除を進めることも大切だ、としている。

ジカ熱の特徴 まとめてみると
主な症状:発熱、頭痛関節痛、発疹、結膜炎。
・症状のない人もいる。症状が続くのは2~7日程度。
・ワクチンや治療薬はない。
・蚊に刺されないことが重要
・流行地域では、小頭症が増えている


関連参照
和食の知識
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2016年2月12日金曜日

日本のカカオづくり、小笠原・母島で

東京都の小笠原村の母島で栽培されたカカオを使ったチョコレートが完成した、というニュースが新聞にでていました。

 「『東京』の名に恥じない貴重なチョコを作りたい」という草加市の製菓会社の提案に、母島の農園が協力して実現した。

途中、植えたカカオの木が全滅するなどの困難を乗り越え、試作品を完成させた。商品化は2018年の見通しとなる。
 
カカオは、赤道を中心に
南北の緯度20度以内の地域で主に栽培されている。

東京から約1000キロ南にある母島は北緯26度。国産カカオの栽培を思い立った塚製菓の平塚正幸社長(66)が同村の農家に提案した。

栽培が始まったのは2010年。1000粒の種を植えて、167本が芽を出したが、2、3か月で枯れてしまった。

そこに、「南方の農産物を栽培してみたい」
と名乗りを上げたのが、母島でレモンなどを栽培してきた折田一夫さん(68)だった。

平塚製菓の支援を受けた折田さんは、大型のハウスを建設。台風にも耐えられる特注品で、カカオを大事に育て、2013年10月に初の収穫を迎えた。

「不安だらけだったが、本当にできるんだと自信を持てた」と折田さんは振り返る。 

カカオの実から豆を取り出すには発酵や乾燥の作業が必要で、チョコの試作品ができたのは昨年3月という。

外国産カカオで作ったチョコに比べて「マイルドでフルーティー」な味わいだといわれる。

今年は500本の木から約500キロのカカオ豆を収穫できる見通しだという。

来年はその4倍の収穫を見込んでいる。

平塚社長は「母島をカカオ・アイランドにして、島おこしにつなげたい」と意欲を語っているそうだ。

夢のある楽しい話ではありませんか。

2016年2月5日金曜日

豆腐入りのワカメ汁


ワカメなどの海藻は、
欧米では古くから「シーウィード海の雑草)」と呼ばれ、
せいぜい家畜の飼料や肥料ぐらいにしか使われませんでした。
 
ところが、最近では大きく変化しています。


ヘルシー志向の高まりもあって、

「シーベジタブル(海の野菜)」と呼ばれるようになり、

日常的に食用にする人たちが増えてきています。


いま世界的に脚光を浴びている「ワショク和食)」の影響があるのはいうまでもありません。


長寿年齢上位の日本人は、昔から昆布やワカメなどの海藻を常食にしてきました。
 
しかも、日本人は朝から何種類かの海藻を食べ、それが健康長寿の大きな支えになってきたのです。

和食の場合ご飯に味噌汁はつき物ですが、朝ごはんにはワカメと豆腐の入った味噌汁が多く、家庭だけでなく、旅館やホテルでもよく出ます。

これは占くから狭い島国に住んできた日本人の知恵で、
人口密度の良い社会でイライラしないで、楽しく暮らすための知恵だったのでしょう。
 
なにしろ、豆腐入りのワカメ汁にはカルシウムがたっぷり含まれていて、以下に示すように多いのです(いずれも100グラム当り)。

・木綿豆腐・・・・ 120ミリグラム
・乾燥ワカメ ・・・ 780ミリグラム
・赤色系味噌・・・130ミリグラム
・煮干し    ・・・・2200ミリグラム

だしは煮干ですが、煮干にはアミノ酸に加えてカルシウムが豊富です。

カルシウムは単に骨を丈夫にするだけではありません。

「食べるトランキライザー(精神安定剤)」ともいわれるように、
神経の興奮を鎮め、ストレスを解消する大事な作用があります。
 
さらには、カルシウムは脳の中の神経伝達物質アセチルコリンの働きを助け、
情報のやりとりをスムーズにする働きもしていて、記憶力や学習能力、創造力とも深い関係があります。

火山国の日本列鳥は、カルシウムの少ない火山灰上で形成された田畑が多く、加えてよく雨が降るので、土壌中のカルシウムか流失しやすいのです。

したがって、野菜にも穀物にもカルシウムが少なく、その不足分を補ってくれたのが、ミネラルたっぷりの海水の中でのびのびと育ったワカメなどの海藻でした。

さらには、だしとして用いられている煮干しやカッオ節には、カルシウムに加えて、ビタミンB1やB2もたっぷり含まれています。これらのビタミンB類はワカメにも含まれています。

このビタミンB類は脳の機能を向上させるために欠かせない成分です。
朝ごはんで豆腐入りのワカメ汁を食べて頭の回転を上げてください。
 
豆腐入りワカメ汁のパワーをよく知っていたのが江戸っ子です。

ワカメ汁が、今よりもはるかに過密都市だった江戸で暮らす人々のストレスの解消に効果的で、世渡りをスムーズにすることを、江戸っ子は経験的に知っていたのでしょう。
 

関連参照
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2016年1月29日金曜日

輸入ワイン。チリ産のワイン初の首位。

日本へのワインの2015年の輸入量(赤、白、ロゼの合計)で

チリ産がフランス産を抜き、初めて首位になった、

ということがこのところ新聞などで報じられている。


財務省が28日発表した貿易統計によると、チリ産の2015年の輸入量は5159万リットルで、5151万リットルのフランス産をわずかながら上回った。

フランスは「輸入ワインの王者」の座を初めて明け渡すことになったのだ。

2015年11月までの累計では、フランス産はチリ産を上回っていた。

チリ産ワインは、日本とチリの経済連携協定(EPA)が07年に発効し、関税が段階的に引き下げられて手ごろな価格で飲めるようになったため、人気が高まっていた。

大手輸入元のメルシャンの調べでは、スーパーの平均販売価格(750ml入り)は600円前後で、
輸入ワイン全体の平均より約110円安い。

チリ産のワインは渋みが少ない口当たりの良さで日本人好みとされ支持を得ている。



関連参照

チリ産のワイン輸入急増
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2016年1月22日金曜日

マーガリンとショートニングは「健康の大敵」


これまでの栄養学は、どちらかというと『引き算』の食生活を日本人に提案してきました。

発ガン物質や動物性脂肪に代表されるように、「これは食べてはダメ、あれも危険か大きい」といった具合にネガティブな恬報を発信してきたわけです。
 
これに対して分子栄養学では、基本的に「足し算」の食生活を考えます。

栄養は必要な絶対量が決まっているから、必然的に
「これを食べなければいけない、あれも必要だ」
というポジティブな発想になるのです。
 
ただ、そうはいっても「引き算」がまったく不要なわけではありません。
やはり有害な食品はあります。

現時点で、健康のために「食べてはいけない」と断言できるのは、
バターの代用品であるマーガリンと、ラードの代用品であるショートニング
この2つだけです。
 
今までの「常識」では、これと逆のことが言われてきました。

ほとんどの人は、バターよりマーガリン、ラードよりショートニングのはうが、健康にいいと信しているに違いありません。動物性脂防に対する誤った認識が広まっていたからです。

動物性脂肪の優秀さを理解しているわけだから、バターやラードを避ける理由など何一つないのです。

マーガリンやショートニングか有害だという理由は、単にそれが酸化しやすい脂肪を梗っているという点ばかりではありません。これらの代用食品は、もっと重大な危険をはらんでいるのです。
 
マーガリンやショートニングの原料となる魚の脂肪や植物油は、常温では液体になっています。
したがって、そのままではバターやラードの代用品にすることができません。

そこで水素を添加して融点を上げ、常温でも固まるようにしたのかマーガリンとショートニングです。

ここで問題になるのは、水素を添加したときに分子の立体形が変わってしまう点です。
そこが、バターやラードとは本質的に異なる部分です。
 
かつてドイツで、クローン病と呼ばれる難病が多発して社会問題になったことがあります。

口から肛門にいたるまで、消化器官全体に潰瘍を起こすという恐ろしい病気です。

しかも自己免疫を起こしてしまうから、きわめて治りにくいのです。

少し快方に向かったと思っても、自分自身の免疫システムがそれを「悪い状態」と判断して、
自分の体組織を攻撃しはじめるからです。

突然、こんな難病の話を持ち出したのは、その原因がマーガリンにあるとされたからです。

クローン病が多発した時期は、ちょうどドイツでマーガリンが新しい食品として発売されはしめた時期と重なっていました。

そこで、この代用バターの有害性が注目されるようになったのです。

では、マーガリンの何が有害なのか。

分子生物学者の三石巌氏は、こんな仮説をたてていました。

「分子の立体形が変わったために、体内でプロスタグランディンを作れなくなることが、有害性を
生む要因ではないかというものである。

そして最近になって、イギリスの学者の論文に、私の仮説とほぼ同じことか書かれていた。
プロスタグランディンとは血圧や血液の粘度などさまざまな体機能を微調堅するホルモンである。
不足すると喘息や脳梗塞などにもつながる、きわめて重要な物質である。

たとえば、陣痛促進剤にはこのホルモンが使用されている。
本来は、陣痛が起きるべきときになろとプロスタグランディンが体内で作られるのである。
 
この物質は過酸化物なので、長く体内にあると害をもたらすことになる。
しかし、まったく作られないと微調整ができない。

両刃の剣のような物質というわけだが、生体は合目的的にできているので、その危険を避けるために、プロスタグランディンは生成されて1~2分もしないうちに素早く働き、たちまち消えるようになっている。

このプロスタグランディンの生成を、マーガリンやショートニングといった硬化油か邪魔をするのではないかと私は考えていた」

理論的に考えていけば、必然的にそうなるはすだと推論したのである。

その仮説が、イギリスの学者の研究によって実証されることとなった。

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2016年1月13日水曜日

人型ロボットの活用


人間のように自然な動きをするロボット、いわゆる人型ロボットの活用が広がってきている。

音声や画像を認識する技術が向上した、表現力の高いロボットを製造出来るようになったためだと言われている。

そんな中、百貨店の案内をロボットが担う取り組みを本格化させようと、

三越伊勢丹ホールディングスが検討に入った、というニュースが読売新聞で紹介されていたので、ちょっと見てみよう。

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数年後、ロボットによる受付や案内を都心部の店舗から始め、、将来的にはロボットが注文を受けて客に商品を運んだり、客と会話したりする姿を描いている。

人間の販売員は細やかな商品紹介などに専念し、サービスの質を高めることになる。


東芝は昨年、恵京都港区の商業施設に女性型の「地平ジュンこ」というロボットを導入・設置した。
入力画面を操作すれば、日本語、英語、中国語の3か国語で観光施設などを案内してくれるというのだ。





ソフトバンクグループの「ペッパー」などがすでに話題となっている。

長崎県のリゾート施設「ハウステンボス」のホテルでは昨年7月から、ロボットが宿泊客の受付を担当。
話題性が集客につながり、人件費削減も期待できる。
 


野村総合研究所は今後10~20年で、スーパーのレジ係や清掃員などを中心に、
日本の労働人ロの約半数がロボットや人工知能に置き換わる可能性があると指摘している。


調査会社によると、人型ロボットの市場規模は2014年の17億円がら20年には240億円に急拡大しそうだといいます。

ロボットの普及には、実際にどういう場面で活用するかを見ていく必要がある。

しかし、日本は、まだロボットを作ること自体に重点を置いている、といわれています。

米国など海外の企業の方が活用への意欲が大きいようです。
 
緻密な作業や高度な会話をこなせるロボットはまだ、製造コストが高く、量産が難しいのが現状。

利用する側のニーズに合わせたロボットを開発していくという視点が求められていると、指摘している。



関連参照

ロボット知り始め

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