ドローンの活用広がる

今朝の大手新聞にまた、ドローンの記事が出ていました。行きがかり上簡単に紹介しておきます。

調査会社シード・プランニングによると、ドローンは2015年の16億円から20年には186億円に膨らむ見込みだという。

米調査会社マロスト＆サリバンは、世界では2020年に商用ドローンだけで64億ドル（約7750億円）になると予測している。

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・ソニーは８月、ロボット開発ベンチャーと新会社「エアロセンス」を設立した。
ヘリコプター型と飛行機型の国産ドローンを開発し、2016年前半からヘリ型のリースを始め、2020年度までに売上高100億円を目指すという。建設・土木現場の測量や作業状況の確認などへの活用を想定しており、同社の谷口恒社長は「すでに国内外からの引き合いは100社を超えた。想像以上だ」と興奮気味に語っている。
　
・コマツは２月、ドローンでエ事前の現場を撮影し地面の起伏を３次元データにする測量サービスを始める。
検査に頼っていたインフラ（社会基盤）点検を上空から確認できる技術に取り組む。

・20年東京五輪・パラリンピックのスポンサーであるＮＥＣは、五輪で活用できる機種を検討中だという。


日本のドローン研究の第一人者として知られる千葉大の野波健蔵・特別教授らはベンチャー企業を設立し、空撮用や農業用などの国産ドローンを実用化した。福島県では放射線量の測定に活用されている。
　　　　　
ドローンという名称が定着して日は浅いか、以前から小型無人機は農業の現場などで活躍している。

・ヤマハ発動機は1988年、農薬散布用の機種を発売。日本の水田の約36％で活躍し、国内外で年間約300機が売られているのだ。

・センサー大手のキーエンスは89年、四つのプロペラが付いた120グラムの機種を発売しており、日本は「先進国」といえた。だが、今は日本勢の存在感は薄い。

商用の製品の世界シェア（占有率）は中国メーカーのＤＪＩが７割を占めるとみられる。
中国勢は急速に発達する通信技術を駆使し、需要拡大の波に乗っている。
国内にスマートフォンの製造拠点が増え、、全地球測位システム（ＧＰＳ）や電池など、、スマホと共有できる部品を安価に調達しやすくなったことも背景にある。

これに対し、日本のメーカーは「無線操縦機が普及し、自動運転のドローンの取り組みが出遅れた」（関係者）ことが響いた。

・米国では、インターネット通信販売とドローンが連携する「物流革命」が現実昧を帯びている。

・アマゾン・ドットーコムは、注文から30分以内にドローンが商品を届けるサービスを検討している。
・グーグルも宅配用ドローンの開発に取り組むとしている。

技術を持ちながら生かす手だてを講じなければ、日本のドローンは、外国勢に後れをとった太陽光発電やスマホなどと同じ道をたどりかねない。


関連参照：
ドローンとは何か
ドローンの記事２本
http://drone-movie-collection.blogspot.jp/
http://drone-collection-2.blogspot.jp/

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