2016年5月15日日曜日

遺伝にかかわる三つの法則。

私たちは,見た目や体質などが親に似ていることがあります。

これは卵子と精子を通じて、両親の染色体、すなわち遺伝子をもらっているからです。

遺伝子によってつくりだされる特徴を「遺伝形質」といいます。

また髪の毛がまっすぐか、ちちれているかなど、同時に一つの個体にあらわれてこない、相反する特徴を「対立形質」といいます。

このような遺伝形質が親から子へとのように伝わるのか、
その法則を見いたしたのは、
オーストリアの修道院僧グレゴール・メンデルです。

彼は植物のエンドウを使って、遺伝に関する三つの法則を発見しました。
 
エンドウの種子には、表面がなめらかなもの(遺伝子「R」)と、その対立形質としてしわしわなもの(遺伝子「r」)がある。

なめらかな種子のマメ(RR)と、しわしわな種子のマメ(rr)をかけあわせると、雑種第1代のどの子もなめらかな種子(Rr)になり、しわしわな種子は一つもなかったのです。

このように対立形質のうち片方の形質のみがあらわれる法則を「優性の法則」といいます。

また、このときあらわれてきた形質を「優性形質」、あらわれなかった形質を「劣性形質」と呼びます。

さらに雑種第1代のエンドウ(Rr)を自家受粉すると、なめらか遺伝子(R)としわしわ遺伝子(r)は
同じ割合で分かれて子に伝わり、なめらかな種子のマメ(RR、Rr)としわしわな種子のマメ(rr)が3:1でできました。

このように対立形質が同じ割合で分かれる法則を「分離の法則」といいます。

また、雑種第2代を子葉の色についても見てみると優性の黄色と劣性の緑色が3:1であらわれています。

このマメの形と子葉の色のように別々の形質を指定する対立遺伝子が、たがいに干渉せすに優性の法則と分離の法則にしたがうことを「独立の法則」といいます。
 
メンデルが発見したこれらの法則は基本的に私たちヒトを含めて、さまざまな生物の遺伝についてあてはまるのです。


関連参照:
「ドローンの時代」
ドローン宅配
漁業被害減少にドローン活用

健康ライフのヒント集






2016年5月8日日曜日

ドローンの活用実験2題

ドローンの活用への実験がさまざななところで始まっている。以下ふたつ紹介してみる。

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ドローン宅配実験/千葉市2019年の実用化めざす

小型無人機(ドローン)を使った宅配サービスの実現に向けた実証実験が11日午前、国家戦略特区に指定された千葉市の幕張新都心で始まった。

全地球測位システム(GPS)を活用してドローンの自律飛行を行い、物資を輸送するデモンストレーションを実施した。2019年の実用化を目指す。

 今回の実験では「イオンモール幕張新都心」の屋上から公園、別の公園から10階建てマンションの屋上へと、ワイン瓶、薬箱を運び、風の影響や電波の受信状況などを調べた。

実験に先立ち、政府は幕張新都心で戦略特区会議の「千葉市ドローン宅配等分科会」の初会合を開催した。

牧島かれん内閣府大臣政務官、熊谷俊人千葉市長、千草大の野波健蔵特別教授らが出席した。
分科会は、楽天や佐川急便、NTTドコモなど宅配、物流、通信企業約10社が参加する技術検討会の設置を決定。

検討会は月1回のペースで開催され、飛行実験や議論などを行っていくという。

野波氏は実験終了後、「千葉市での実用化を最優先にし、他地域に波及する物流革命につなげたい」と抱負を語った。



二つ目は、「学校図書を輸送」の話題


小型無人機「ドローン」を使って学校間で本を運ぶ実証実験を、秋田県仙北市は11日行った。
 
ドローンの活用で地域活性化を狙う地方創生特区に昨年8月指定されて以来、初の実験となる。

本体下部に備えた専用ケースに「星の王子さま」の単行本など3冊(計やく1キロ)を入れたドローンが、西明寺小から西明寺中までの約1.2キロを約50メートルの高度で10分ほどかけて飛行した。

途中の国道を横断する際には監視員が見守り、西明寺中の校庭に旋回して降り立った。

本を受け取った中学3年生(14)は「テレビでしか見たこと無かったけど身近になった。いろんなところで役立ってほしい」と笑顔で話した。

市は数年前に学校図書をネットワーク化し、生徒が他校の本も検索して借りられるシステムをつくったが輸送は教員が行っていた。今後ドローンによる輸送を確立させたい考えだという。

関連参照:

「ドローンの時代」
ドローン宅配
漁業被害減少にドローン活用

健康ライフのヒント集
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2016年5月1日日曜日

チェルノブイリ原子力発電所、ドローンで撮影


チェルノブイリ原子力発電所の禁止区域の廃虚をドローンを使って地元のガイドが撮影した。

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1986年4月26日未明の事故発生から30年を迎るウクライナ北部のチェルノブイリ原子力発電所。
          
現在も周辺30キロ圏内は立ち入り禁止区城になっているが、近年は同原発の見学ツアーが盛んで、見学者がチェルノブイリを訪れているという。


事故から30年たったその現地の状況を伝えようと、ツアーの人気スポットになっている廃虚・プリピャチで撮影されたドローン映像が寄せられた、という記事が読売新聞に出ていました。(4/26付け)

 
当局の正式な許可を取ってドローン撮影したのは、ウクライナで通訳・ガイド業をしているセルギイ・ゴロドニイさん(35)。

現在でも航空機などの飛行制限がある同原発周辺では、上空からの映像は非常に珍しいという。

プリピャチは、原発建設作業員や技術者のために1970年に建設された街で、最盛期には約5万人が生活していたとされる。

映像には、廃虚を普段着で歩き回る見学者の姿や、樹木が生い茂って荒れ果てた街並みが映っている。

原発のために造られたプリピャチは、その事故で廃虚となり、人々が生活していた歴史は20年にも満たないものだったのだ。

●映像は→ここで

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備考・その他

なお、見学ツアーの注意書きはいまでもこのように書いてある。

「放射線による影響等をご考慮、ご理解のうえ、自己責任にて参加を判断くださいますようお願い申し上げます。

このツアーに参加中、参加後の体調不良は、VELTRAおよび催行会社では責任を負いません。
(但し、お客様が緊急の病の場合には病院等に早急に搬送、もしくは手当ての準備をお手伝いさせていただきます。)
個人使用のガイガーカウンター(放射線測定器)もご持参可能です。当地でも貸し出されます。」
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2016年4月24日日曜日

AI戦略会議の初会合

日本の政府による「AI戦略会議」の初会合が開かれた、というニュースが新聞に出ていました。

いよいよ日本も人工知能AIを真剣に考え始めたようで、その司令塔となる「人工知能技術戦略会議」を設置し、その初会合が開かれた模様。(2016年4月18日)

有識者らで構成され、まず、研究成果の産業化に向けたロードマップ(工程表)を今年中に作成するという。

文部科学、総務、経済産業の3省が担う。

研究が重ならないように調整しながら国際競争力を高めていくことを目指す。

これだけの短い報道なのですが、ようやく日本もその気になってきた感じがします。


関連参照:
AI開発の国際ルール作り

人間とコンピュータの棲み分け?
棋士が存在する意味


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2016年4月12日火曜日

AI開発の国際ルール作り

AIの人への危害防止などについて


AIについての国際ルールづくりに日本がG7で提案する、ということが新聞などに掲載されていた。

このブログも行きがかり上、紹介する。

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日本政府は今月29、30日に高松市で開かれる先進7か国(G7)情報通信相会合で、人工知能(AI)の研究開発に関する国際的なルールづくりを提案する。

一部の専門家は2045年頃には、AIが人間の頭脳を超えると予測している。

AIが暴走して人に危害を加えるのを防いだり、個人情報が流出しないようにしたりする仕組みが必要との指摘も増えている。

政府は開発者が守るべき「国際ルール」を定め、AIの安全を確保したうえで開発を促したいと考えている。
 

高市総務相がG7の参加国に指針案「AI開発原則」を示し、ルール策定の協力を呼びかける。

AIが社会や経済に与える影響について情報を共有し、多くの国が参加する国際会議の場などで、継続的に議論する方針を確認する見通しだ。

政府は、各国政府や民間企業がAIを開発する際に守る指針として、8つ程度の原則を提案する。


具体的には

①AIが人の生命や身体に危害を及ぼさないようにする、
②暴走した際には緊急停止し、誤った思考回路を修正できるようにする
③悪意のある人に乗っ取られないようサイバー攻撃を防ぐ

などが盛り込まれる見通しという。

AIは囲碁で世界のトップ棋士に勝利するなど、ここ数年で処理能力が急速に高まっている。将来は、産業や医療などさまざまな分野で活用が見込まれている。

総務省の有識者会議は、45年頃のAIの国内経済効果を121兆円と試算している。

日本や欧米、中国など各国はAI開発にしのぎを削っているが、人間がAIと安全に共存するための国際ルールはこれまで作られていなかった。

2016年4月8日金曜日

漁業被害減少にドローン活用

カワウ撃退にドローンを活用する試み

アユやウナギなどの淡水魚を好む大型の水鳥「カワウ」による漁業被害を減らすため、水産庁と全国内水面漁業協同組合連合会は、小型無人機ドローンを活用した対策に乗り出した。

全国約20力所に配備し、
漁場から営巣地を遠ざけるほか、繁殖抑制に使うという。


カワウは潜水して1日500愕もの魚を食べる。
その漁業被害は深刻で、全内漁連の推計では被害額は最大で年間100億円に上るといいます。

全内漁連は水産庁の補助を受け、21機のドローンを購入した。

要望のあった都道府県漁逮に配備し、研修を行った上で今夏から運用する。おもしろい試みだと思うので紹介しました。


関連参照:
「ドローンの時代」
ドローン宅配

健康ライフのヒント集





2016年4月2日土曜日

日本国産で行きたい、ゲノム編集技術。

経済産業省が、遺伝子を自由に切り貼りできる新技術「ゲノム編集」の研究開発の強化に乗り出すことになった、という記事が新聞にでていました。

狙いはなんなのか?どんな事情があるのか?

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今年度から2020年度の5年間で計80億円の予算を投入して日本独自のゲノム編集技術を開発することになった。

植物や微生物の遺伝子を改変して、医薬品や香料の原料などの効率的な大量生産を目指す予定だというのです。

経済産業省がゲノム編集の国産技術の確立を目指す背景には、現在普及している技術の特許の大部分をアメリカが押さえているという危機感がある。

今後、日本企業がゲノム編集技術を使って製品を作ろうとしたした場合、多額の特許使用料の支払いを求められる可能性が高いのです。

政府主導で日本独自のゲノム編集技術を確立できれば、こうした事態は避けられるほか、さまざまな分野で研究開発が進められやすくなるためその意義はたいへん大きいといえます。

また、一方ゲノム編に限らず、遺伝子組み換えなどの遺伝子改変にはその安全性に対する不安も根強いものがあります。

改変した生物などが研究施設外に出ないように対策するのはもちろん、国民の不安に答えるためその積極的な情報開示が求められています。



ゲノム編集技術:
文章を編集するように、遺伝情報を自由自在に書く帰る技術。
DNAを切断する「はさみ」役の酵素と、酵素を切断したい位置に案内する分子を組み合わせて使います。

これまで主に3種類の方法が開発され、
そのうち2013年にアメリカの研究者が発表した「クリスパー・キャス9」は簡便で安価で使えるため世界中の研究室に普及している。効率良く遺伝子を付け足したり、壊したりできるのが特徴だ。

日本でも難病の治療法開発や、作物の品種改良などの研究が進められている。


関連参照:
ゲノム編集・遺伝子改変。最近の動き
遺伝子の改変は自粛する
ゲノム編集の凄さ

中高年からの筋肉作り  
ビタミン・ミネラル活用事典
健康ライフのヒント集
スリムさんの感想


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